2022年9月21日、アウトドアメーカー「スノーピーク」で突然の社長交代が起こり世間を騒がせました。2020年3月に社長に就任した山井梨沙氏が不倫相手との妊娠を理由に辞任。父親の山井太氏が再び社長に就任しました。

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　役員の辞任は「一身上の都合により」という紋切型の一文で丸く収めるのが通例。「既婚男性との交際及び妊娠を理由として」という明け透けな物言いは珍しく、父親の逆鱗に触れたとの見方が大半。また、辞任理由を表に出すことで、再び役員に就任する道を絶ったようにも見えます。

同族経営はアメリカでも一般的

　スノーピークが同族経営の道を選ぶのかどうかは、今後の注目ポイントです。実は同族経営と非同族経営は一定の違いがあり、収益性にも違いがあると言われています。

　日本では2代目社長というと、否定的な目で見られることも少なくありません。特に中小企業では、従業員や取引先からカリスマ性のある創業者と比較され、古くから在籍する社員からは冷笑的な態度をとられることもあります。

　しかし、ファーストリテイリングの柳井正氏や、ヤマトホールディングスを宅急便で急成長させた小倉昌男氏、山井太氏も2代目社長です。実力者やカリスマ経営者も数多くいます。

トヨタ、サントリー…同族企業は多い

サントリー Japanese beverage company Suntory Holdings © Timon Schneider | Dreamstime.com

　そして同族経営は日本経済をけん引した企業が多く、創業家以外からも社長が出ているものの、トヨタ自動車（豊田家）、サントリー（鳥井家・佐治家）、キッコーマン（茂木家ほか計8家）、星野リゾート（星野家）など枚挙にいとまがありません。

　上場企業の半分ほどが同族経営だと言われています。これは日本に限ったことではなく、アメリカの代表的な株価指数である「S＆P500」を構成する会社の35％は同族経営が占めており、海外でも一般的な経営スタイルとして浸透しています。

　ポイントは同族経営の会社に何らかの優位性があるのかということ。よく知られている研究に、Ronald C. AndersonとDavid M. Reebによる、1992年から1999年のS＆P500の403企業を分析したものがあります。