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就職先が「ブラック企業」だったら…まっさきに取るべき3つの行動

学び

 こんにちは、産業医の武神健之です。

 昨今、「ブラック企業」という言葉をメディアで見る機会が増えました。長時間労働や違法残業、パワハラやセクハラ、あらゆる場面においてその舞台となった会社がブラック企業と断定され“炎上”する傾向が強いようです。

まさかの事態に産業医が勧める3つの処方箋

photo by サンサン

 今回は、そもそもブラック企業とは何なのか。そして、もし自分の会社がブラック企業だとしたら、被害者になり、泣き寝入りしないために普段から何に気をつければいいのか。ということについて、産業医の立場から書かせていただきます。

産業医はあくまでも中立の立場

 私は「実際にハラスメントがあったか否か」は産業医の判断するところではないと考えています。実際に年間1000人の働く人と面談していると、ハラスメントを直接訴えにくる人もいますので、その社員にはハラスメントの有無判定については、会社のホットラインや法テラスなどのしかるべき対応方法をお伝えしています。

 実際はハラスメントを訴えるのではなく、体調不良の相談をしにきたその面談のなかで、本人がハラスメントと感じている事象が明らかになってくるほうが多いと感じます。

 産業医としては、ハラスメント被害から社員の心と体の健康を守ることをお手伝いします。しかし、産業医はあくまで中立の立場であり、社員側からの話だけでハラスメントだと断定したり、その後、会社側の話も聞いて、産業医の立場でハラスメントの有無を判定することはありません。

 相談にきた社員には、ハラスメントについてしかるべき相談先に相談するときに、自分が感情的にならずにしっかり説明できるのであればするべきとお伝えします。しかし、情緒的に不安定になってしまうのであれば、産業医のカルテの中にその面談日のことは記載しておくので、相談先に掛け合うのは時期を待ったほうがいいともお伝えしてます。

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