入社前に育休制度が整った会社か見分ける方法。面接での聞き方は…
会社に質問をする際のポイント
現状を知るのはもちろん大事ですが、面接を行う上では注意点があります。
・まず「自分がどれくらい会社に貢献できるのか」をアピールすることから
選考・面接の場では「この人を採用したいな」と思ってもらうことが大事です。ですので、“その段階”に至る前に“福利厚生”や“条件面”に関することばかり質問してしまうと、企業にマイナスの印象を与えてしまう可能性があります。
・「内定後に確かめる」という手も
選考中のマイナス評価を避けたい場合は、内定が確定した後に確認するのも有効です。
法規定があるとはいえ、貢献度や信頼度が大事
産休や育休を取得することは権利です。しかし雇用契約は「成果で貢献し、その報酬をもらう」のが大前提。そのため、企業側が責任を果たすのと同時に、一人ひとりが「まずは自分自身がしっかり働き、成果を上げる意識を持つ」のも大切です。
産休や育休の取得実績がなかったとあるベンチャー企業でも、実際にこんなことがありました。この会社には出産を控えた女性社員がいたのですが、産休に入る前しっかりと働いてくれた彼女に対して、会社は安心して職場復帰できる体制を急ピッチで整えたそうです。
その女性社員のほうも、「産休中でも今の自分にできることはやりたい」と無理のない範囲で仕事を引き受けてくれたらしく、とても良い関係が築けているなと感じました。
(こんなことを書いてしまうと、場合によっては「まだ一人前ではないし仕事への貢献度も低いから……」と悩んでしまう方もいるかもしれません。しかし一人前かどうかはあまり関係がなく、ここでは「任された仕事をしっかり行う気持ちがあるか」が大事になります)
「人望がないといけない」「好かれるキャラじゃないといけない」というわけではありません。ようは「〇〇さんが必要です。元気な赤ちゃんを産んで、体調が万全になったら戻ってきてくださいね」と言ってもらえるような働き方を心がける、ということです。
それでも、産休育休制度に関する対応にはまだまだ課題もあるのが現状です。求人を選ぶ際は、この記事に記載したポイントを押さえながら、入社する会社を見極めていただけたらと思います。
<TEXT/長澤 咲>