新型コロナウイルスの影響で、一時期は延期や中止が多かった結婚式ですが、今年に入ってからは規模を縮小して実施するカップルが増えてきました。コロナ前の2019年と比較すると、実施率は60％ぐらいまで戻っています。

※画像はイメージです（以下同じ）

　ただ、ウエディング会場選びについては、コロナ前とは違う視点が必要だというのが、ウエディング業界で30年以上活動してきた私の考えです。なぜなら、専門式場やホテルなど、日本国内にある結婚式・披露宴を行う事業者の数は2000以上ともいわれていますが、新型コロナウイルスによって、すべての式場が同じスタートラインに立ったようなものだからです。

コロナですべての式場が同じスタートに

　2020年3月、小中高校の臨時休校が決まり、さまざまなイベントが中止されました。その後、首都圏から全国に拡大した緊急事態宣言によって大手の式場のほとんどが一斉休業となり、まさにウエディング業界はほぼ全面停止状態でした。その後の約1年半をどのように過ごしてきたかによって、ウエディング会場の現在、未来は全く違うものになっているのです。

　緊急事態宣言がくり返されるなか、残念ながらウエディングから撤退した会社もありますが、多くの式場が初めは休業し、その後は自治体ごとの自粛・施設等の利用制限の要請に応じながら件数や規模を縮小して続けてきました。

　問題は休業中や空いてしまった時間に何をしていたか、です。私が知っているウエディング会場では「この機会を生かそう」と、スタッフに接客のロールプレイングや研修を実施していました。シェフが賄いをつくったり、お弁当を販売したりして、キッチンを止めないようにしていた所もあります。一方で業務を完全にストップしてしまったところも少なくありません。

ウエディング会場は何をしていた？

　また、ウエディング業界は正社員が少ないという特性があります。例えば1回の結婚式・披露宴に関わるスタッフのうち社員は1割程度で、料飲サービススタッフ、司会者、音響オペレーター、ヘアメイクアップアーティスト、着付師、花嫁の介添えをするエスコート、カメラマンなどはフリーランスであることがほとんどです。

　そうしたスペシャリストたちのフォローまでできていた式場は少なく、コロナ前と同じレベルのスタッフを集められないところもあるでしょう。

　日々の積み重ねがサービスの質、技術の向上につながると知っていたからこそ、利益が出なくても活動を続けていた会場と、休むことのリスクを理解できていなかった会場とでは、当然、ウエディングのクオリティが変わってきます。

　今は参列者の人数も少ないので、スタッフの人数も少なくて済んでいます。この傾向はしばらく続くと思いますが、コロナ前の規模に戻った時に対応できない式場も出てくるのではないでしょうか。