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サイバーエージェント傘下になったプロレス団体社長に聞く、経営の極意

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NOAHも“サイバーグループ”に

――その後、2020年1月にNOAHがサイバーの連結子会社になりました。その橋渡しをしたのが高木さんだそうですが、ライバル企業に対して手を差し伸べたのは、どうしてですか?

高木:まず1つは、新日本プロレス(オカダ・カズチカや内藤哲也、棚橋弘至など人気選手が揃うプロレス団体。1972年設立)があまりにも巨大な存在になった。あと女子のスターダムがブシロードグループ(新日本の母体企業)に参入したのが大きかったですね。対抗できるようになるのは時間が掛かると感じていたところでした。

 そしてその時期にNOAHの経営が大変だという話を聞きました。「DDTがここまで来たのもNOAHのおかげだ」という思いもあり、僕らにできることは何かを模索して、出てきた答えがサイバーエージェントへのグループ入りでした。

 当初は単純に兄弟会社という位置づけでしたが、スポーツ事業部として両団体の売り上げを足すと、新日本プロレスに肉薄出来る位置まで持っていけそうでした。

新会社「CyberFight」始動

DDT

コロナがきっかけで想定より早い船出となった

――今回立ち上げた「CyberFight」の構想は、NOAHがサイバーグループ入りしたときからありましたか。

高木:ありましたね。具体的な時期は未定でしたが、お互いの団体にいる選手の感情もあるので、僕のなかでは長いスパンで考えていました。2021年くらいにできればいいくらいの。

 でも、コロナの状況で管理コストという部分で3社分が重くのしかかって来て、このタイミングでやるしかないのかなと。エンタメ業界全体がダメージを受けているなか、生き残っていくためには「これしかない」と思い、舵を切りました。

――「CyberFight」として組織が大きくなったのは、やはり“対新日本”を見据えてということもありますか。

高木:もちろんそれもありますけど、僕らは僕らでやることをやっていく。プロレスを世間に拡げていくところからスタートしていく中に新日本プロレスは当然あるだろうし、やはり国内では新日本プロレスがトップで、今の段階で我々はあくまで二番手ですから。とにかく「追いつき追い越せ」ということで頑張っていくしかないですね。

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