電気自動車のシェアはたった1.4%！日本で普及しないワケとは？

2025.03.28 ニュース

世界的に脱炭素の流れが加速する中、EV（電気自動車）の普及はもはや“時代の流れ”。ところが、日本に目を向けると、2024年のEVシェアはわずか1.4%。「意外に進んでないな……」と思うかもしれません。ではなぜ、日本ではEVが普及しづらいのか。その背景を整理してみました。

2024年のEVシェアはわずか1.4%

日本自動車販売協会連合会の発表によると、2024年のEVシェアは1.4%（軽自動車を除く登録車）。ハイブリッド車（HV）の61.1%やガソリン車の31.4%に比べると圧倒的に少ないことがわかります。

このように、EVの普及にはまだまだ遠い現状ですが、背景にはいくつかの要因が考えられます。主な理由を次に挙げてみましょう。

EVの最大のハードルのひとつが「充電環境」。特に都市部の集合住宅では、自宅に充電器を設置するのが難しく、「充電できる場所がないからEVを買えない」という声も少なくありません。

国や自治体も設置支援を進めてはいますが、まだ“気軽に使える”とは言い難い状況です。

EVはバッテリーコストが高く、ガソリン車に比べて車両価格が高くなりがちです。補助金制度もありますが、それを差し引いても「手が届きにくい」と感じるユーザーは一定数います。

充電時間の長さや航続距離への不安、充電スポットの少なさなど、日常使いでの不便さを感じる場面もあります。特に、長距離移動が多い人にとっては、まだまだガソリン車の方が“安心感”があるというのが現実です。

2025年4月からは、東京都の新築マンションにEV充電設備の設置が義務化されるなど、制度面の後押しも始まっています。

民間でも、野村不動産が今後開発する分譲マンションで原則3割の駐車区画にEV充電設備を導入するなど、環境整備の動きが進んでいます。

また、日産自動車の調査によると、62.0％の人が集合住宅におけるEV充電設備設置の義務化によりEVの購入意向が高まると回答。さらに、「充電設備が整えば、EVの普及は加速すると考えますか」という質問では、「とてもそう思う」「まあまあそう思う」と回答した人が73.8%に上りました。

つまり、インフラさえ整えばEVは選ばれやすい選択肢になる可能性が高いのです。

今はまだ1.4%という数字かもしれませんが、環境規制の強化やインフラ整備の進展により、日本のEV普及率もこれから加速する可能性があります。

普及のカギを握るのは、「使いやすさ」と「手の届きやすさ」。EVが“特別な選択肢”ではなく、“自然な選択肢”として受け入れられる未来は、少しずつ近づいてきているのかもしれません。