2）東京個別指導学院：個別指導塾を展開

　東京個別指導学院は社名の通り個別指導塾を展開。近年ではテレビCMで宣伝されるようになったことからある程度の認知度を有しているはずです。近畿では「関西個別指導学院」の名で展開されており、同社は都市部を中心にドミナント戦略で校舎を開拓しています。

　同社の事業形態は個別指導の単一セグメントです。ちなみに教育大手「ベネッセHD」が株式の6割を握っています。決算資料によると、近年の業績（2018/2～21/2期）はリソー教育と同じような推移となっています。

売上高：192億円→204億円→213億円→191億円
営業利益：26億円→28億円→29億円→6億円

生徒数減少の結果、減収減益に

　2020/2期までは前記のドミナント戦略が成功し、事業を拡大し続けました。単に教室数を増やすだけでなくキャパシティーの拡張も行っています。これといったウリはありませんが、積極的な宣伝や駅前に教室が多いことから目につきやすく、認知度がブランド力につながったと考えられます。

　しかし、コロナ禍の2021/2期は緊急事態宣言に伴う臨時休校のほか、コロナ禍とあってマーケティング施策も十分にできず、生徒数減少が減収減益につながってしまいました。どうしても密になりやすいため、こちらも仕方がない結果です。

　ちなみに最新22/2期2Qの売上高は前年の反動もあり3割増と、リソー教育と同じような伸び幅となっています。