「AIDMAの法則」とは?AISASとの違いやマーケティングでの重要性も解説【いまさら聞けないビジネス用語】
ビジネスシーンにおいて、適切な言葉遣いは重要なスキルのひとつ。基本的なビジネス用語を理解していることは、コミュニケーションの円滑化に直結します。本記事では、いまさら人に聞けないけれど、知っておきたいビジネス用語をわかりやすく解説。それぞれの用語が持つ背景や使用されるシチュエーションを押さえておくことで、職場での会話やメールに自信を持てるようになります。今回は「AIDMA」について紹介します。
目次
「AIDMA」とは消費者が商品やサービスを購入するまでのプロセス
AIDMA(アイドマ)とは、広告やマーケティングの分野において、消費者が商品やサービスの購入に至るまでの心理的なプロセスを説明するフレームワークのひとつです。
このモデルは、1920年代にアメリカの広告学者サミュエル・ローランド・ホールが提唱したもので、消費者の購買行動を以下の5つの段階に分けて説明します。そしてこの5段階に分かれたプロセスのことを「AIDMAの法則」といいます。
「AIDMAの法則」の5段階
Attention(注意)
消費者が広告や商品に気づく段階です。視覚的、聴覚的な刺激を通じて注意を引くことが目的であり、例えば目を引く鮮やかな色彩やキャッチコピー、魅力的なデザインなどで注目を集めます。
Interest(関心)
注意を引かれた消費者が、その商品やサービスに興味・関心を抱く段階です。製品の特長やメリットに焦点を当てる段階であり、例えば広告内で「どのように役立つのか」「なぜユニークなのか」を説明することなどが挙げられます。
Desire(欲求)
関心を持った消費者が、その商品を「欲しい」と思う段階です。この段階では、利用することの利点や、商品を使った際の生活の向上を明示し、消費者の「商品を購入したい」「使用したい」という気持ちを高めます。
Memory(記憶)
消費者が商品に関する情報や欲求を記憶し、購入検討リストに留める段階です。例えば商品名やブランド名を覚えやすくする工夫、繰り返し広告を見せる戦略を用いて、消費者に商品の情報を記憶させ、購入候補として意識させます。
Action(行動)
消費者が実際に購入やサービス利用の行動を取る段階です。さらなる購入意欲向上のために、購入を後押しする限定オファーや、割引、簡単に購入できるプロセスの説明などを行い、実際の購入に直結させます。
このように、AIDMAの法則は広告戦略やマーケティングを設計する際の基礎として用いられます。各段階で消費者を効果的に動かすための施策を立てることで、購入意欲を最大化することができるでしょう。
現代のマーケティングとの関連性
近年、消費者行動が多様化したことから、マーケティングはAIDMAの法則だけでは不十分な場合があります。それを補足するためには、デジタル時代に適した「AISAS(アイサス)」や「SIPS(シップス)」といった、新しいモデルが提唱されています。
【AISASの5段階】
・Attention(注意)
・Interest(関心)
・Search(検索)
・Action(行動)
・Share(共有)
Attention、Interest、Actionのプロセスは同じですが、Searchは興味を持った消費者が、さらに詳細な情報を検索する段階です。ここでは、 商品名を検索したり、口コミサイトやレビューを見たり、また公式サイトを訪問するなどで消費者が商品やサービスについて調べます。
また、最後のShareは、商品やサービスを利用した後、体験や感想を他人と共有する段階です。SNSへの投稿や口コミ投稿、友人や家族へ勧めるなど、個人が商品やサービスを広めます。
【SIPSの4段階】
・Sympathize(共感)
・Identify(確認)
・Participate(参加)
・Share&Spread(共有・拡散)
SIPSは4つの段階で構成されたマーケティングフレームワークのひとつで、とくにSNSやオンラインコミュニティにおける影響を重視します。
Sympathizeでは消費者が商品やサービス、ブランドの価値観やメッセージに共感する段階、Identifyは共感した後に、消費者がその商品やサービスの信頼性や価値を確認する段階、Participateは、確認後、消費者が商品やサービスの購入、利用、またはイベントへの参加を行う段階です。Share&Spreadは消費者がSNSなどで共有や拡散をする段階となります。
消費者心理の基本フレームワークとして有用
AISASやSIPS以外にも、消費者心理のフレームワークには新たな法則が多数存在していますが、AIDMAは依然として、有用性を持っている基本フレームワークといえます。マーケティングを行う上で欠かせない法則でもあるため、上手に活用し、利用者や売上アップにつなげていきましょう。