2018年の日本のジェンダーギャップ指数ランキングは110位と、フランス、アメリカ、イギリス、ドイツ、日本、イタリア、カナダのG7でも最下位。ツイッターでも「日本の女性の社会進出は遅れている」なんて、つぶやきが日夜、書き込まれています。

　なかには女性の採用に力を入れている企業もあり、就活生のなかには「女性ならではの福利厚生」に魅力を感じて、就職先を選ぶ人もいるかもしれません。

※画像はイメージです（以下同じ）

　しかし、現状では、この福利厚生すら女性視点で考えられていない企業もあるのです。里中りほさん（仮名・24歳）は、結婚願望が強かったということもあり、産休・育休などの制度の充実を求めて就活していたそう。

産休制度の充実を求めて就職サイトを利用

「女性向けの就職サイトなども活用しながら、福利厚生に重点を置いて、就活を進めていました。私が新卒入社したのはあるヘルスケア企業。女性社員が多く、育休復帰する人も多く、働きやすそうという認識でした」

　女性なら考えざるを得ない、産休・育休の制度。実際にそのタイミングが来た時に、制度が整っていない会社に所属していると、そのせいで退職を選択しなければならない人が多いのも事実。子どもを生みたい、かつ仕事を続けたいという女性にとっては大事な視点ですね。

　しかし、そのヘルスケア企業の女性支援企業に、里中さんは「思ってもいないギャップを感じた」と言います。

「実際に入社してみて、この会社は女性支援を履き違えていると感じました。研修期間中には『女性のキャリア形成について』というワークショップに参加させられましたが、『魅力的なキャリア女性になるために』と、宗教じみていて、嫌な気持ちになりました」

本当に女性のために作ったの？驚きの「女性支援」

「誰もがキャリア女性を目指しているわけではなく、私はワークライフバランスを重視してこの会社に入社したため、そもそもワークショップに興味を持てませんでした。しかも、そこに2～3時間も取られるせいで、実務が停滞し、残業することもありました」

　さらに「女性社員も多いもののやはり役職に就いている社員は男性が多かったり、定期的に行われる面談も男性上司が相手で、自分の要望が伝わっている気がしなかったりと疑問だらけの女性支援だった」と里中さんは言います。

「女性支援」をうたいながら、結局、制度を考える役員は男性。だからこのような、本質的ではない女性支援が行われてしまうようです……。