「消えたい」「生きていたくない」「死にたい」。このように一瞬でも感じたことのある人は多いかもしれない。特にコロナ禍の現在、気分が落ち込んだり、職を失ったり、収入が減ったり、自宅に籠りきりで孤独を感じたり、逆に、ステイホームで家族と一緒にいる時間や空間が増えストレスを感じたり。悩みは人それぞれだろう。

※画像はイメージです（以下同じ）

　日本では厚生労働省と警視庁の統計で「コロナ禍に若者（特に女性）の自殺が増えている」ことが分かっているが、米国でも同じように自殺する若者が顕著に増えている。米国在住の筆者がその事例を紹介する。

米国でも自殺する若者が社会問題に

　米国では深刻な社会問題として、テレビや新聞などでたびたび報道されており、2021年12月9日に放送されたABCテレビのニュース番組「Good Morning America（グッドモーニング・アメリカ）」でも「（コロナ禍で）不安や気分の落ち込みに悩む若者、自殺する若者（特に女性）の数が2倍になっている」とリポートされたばかりだ。

　自殺やうつ病をテーマにしたテレビドラマ『A Million Little Things（数え切れないほどの小さな物たち）』も登場しており、自殺予防を啓発している。

　米国政府では自殺を深刻な社会問題として捉え、日本の緊急通報番号「110番」にあたる「911番」と並べ、自殺予防を目的とした命の電話「988番」を来夏（2022年7月16日）から設置する予定だ。

ミレニアム世代は不運だから？

　なぜコロナ禍の若者（特に1981年～1996年生まれのミレニアム世代）の自殺が増えているのか？

「スタンフォード大学 貧困と不平等研究センター（Stanford Center on Poverty and Inequality）」のデヴィッド・グラスキー（David Grusky）所長は、コロナ禍のミレニアム世代について「不運な世代（bad-luck cohort）」と『ザ・アトランティック誌（The Atlantic）』のインタビューで表現している。

　つまり、2008年9月に始まった100年に1度の金融危機の不況時（リーマンショック時）には、就職し始めたばかりで他の世代よりも経済的に大きな打撃を受け、その次には、キャリアのピークのちょうどいい時期がコロナ禍に重なり、物価が上がり、経済的にも精神的にも苦しくなり、婚活もままならない。人生の節目でさまざまな災難に遭っており、他の世代に比べて不運というわけだ。

　2021年11月の物価は昨年同時期比6.8％上昇しており、1942年以来の物価高となっている米国。ミレニアム世代をはじめ、多くの人々が経済的に精神的に苦しい状況にある。この苦しい状況から逃れたいために自殺の道を選んでしまう人々が後を絶たないのが現状となっている。