新型コロナウイルスの世界的大流行により、開催が1年延期となった東京オリンピック。感染者数はいまだ増加傾向にあり、非常事態宣言や外出自粛で日常生活にも影響がある中、山積みとなった問題を処理しなければなりません。現場の混乱ぶりは容易に想像できます。

※画像はイメージです（以下同じ）

　チケットの有効性や1年後でも会場が確保できるのかなど課題はいろいろとありますが、18万人というボランティアスタッフの確保も大きな懸念材料のひとつ。延期になったことで参加が難しい登録者もいるからです。

来年就職でボランティアができなくなる

「世界中の国々が感染拡大をなんとか抑えようと鎖国同然の状態となっていることを考えれば、延期は当然だと思います。そこに異論はありませんが、やっぱり残念というのが正直な気持ちですね」

　そう話すのは、大会ボランティアに登録していた大学生の大沼健太郎さん（仮名・21歳）。「一生に一度のこと。ぜひ手伝いたいと思って」と友人らと応募。無事に採用され、6月に行われる研修を楽しみにしていましたが、1年延期となったことで参加が難しくなったとか。

「今、4年生だから来年就職なんです。実家が地方で建設会社を経営していて、そこで働くことが決まっています。コロナショックで雇用情勢が急激に悪化していて、家業とはいえ就職先がすでに内定しているのはラッキーだったと思います。ただ、来年の夏はすでに社会人。現実的にボランティアをするのは無理です」

父親は「せっかくの機会だし」と言うが…

　東京オリンピック・パラリンピックの大会組織委員会は3月26日、大会ボランティアに対し、全員の採用を継続することを正式に通知。また、内定先の社長でもある大沼さんの父親は「せっかくの機会だし、1年延期でも行ってくれば？」と言ってくれましたが……。

「いつも自分には厳しく接してきたので意外でした。けど、そう言ってくれるのはありがたかったですが、会社には小さいながらも数十名の社員さんがいますし、そんな理由で仕事を休んでは示しがつきません。公私混同になりますし、私だけでなく社長としての父の立場も悪くなります。

　それにオリンピックが開催される来年7～8月だと、4月の入社から半年経ってないから有給休暇も取れません。そうなると欠勤扱いなわけですから、病欠ならまだしもオリンピックのボランティアじゃ休む理由にはなりません。普通の会社ならクビにされますよ（笑）」