3.注意喚起を参考にする

　事業者名を騙る詐欺メールが発生している場合、その事業者のホームページに注意喚起が出ている場合があります。受け取った不審なメールの文面をインターネットで検索すると、引っ掛かる場合もあるので、気になる場合は調べてみると良いでしょう。

　例えば、国税庁をかたるフィッシング詐欺のメールやSMSが流行した際には、国税庁が公式サイト上で具体的な注意喚起を行いました。

　事業者のホームページでは、正規の案内方法、送信元として使用している電話番号、配信するSMSでのURL添付の有無、困った場合の問い合わせ窓口などが案内されている場合があります。

　また、フィッシング詐欺の情報収集機関である「フィッシング対策協議会」のホームページでも、悪用された企業やブランドの最新情報が掲載されています。焦らず、落ち着いて情報を確認してみましょう。

　ただし、フィッシング詐欺の新しい手口が現れて間もない時期は、注意喚起が出ていない場合があります。「注意喚起が出ていなければ安全」とは限らないので、インターネット上の情報は参考にしつつ、あくまでもメールやSMS内のURLに触らないことを徹底して自衛しましょう。

4.対策アプリを活用する

　基本的な対策を守っていれば、詐欺被害を回避できます。ただし、どれだけ対策していても、人の注意力には限界があります。

　これらの対策に加えて、スマホを守る防犯アプリなどのテクノロジーを活用すると、安心・安全です。携帯キャリアが標準機能として迷惑SMS対策機能を提供している場合があります。また、フィッシング詐欺などの迷惑メッセージが届くと、警告表示をしたり、自動で迷惑フォルダに振り分けてくれたりする便利なアプリの存在を覚えておきましょう。

　こういったアプリを活用することで、詐欺被害のリスクを抑えることができます。携帯キャリアが提供するセキュリティオプションパックに加入している場合は、こういった防犯アプリを無料で使える場合も。

　使わなければ損なので、この機会にぜひ調べてみてはいかがでしょうか。

＜TEXT／特殊詐欺対策専門家　岩渕るみ＞