富裕層を狙うべきだった？

　大塚家具がとるべきだった手段は（3）の「縮小・利益確保」しかなく、規模を縮小しながら利益を確保すべきだったと考えられます。不景気によって家計の消費が冷え込んだとしても高級家具の需要は一定数存在します。

　社員の解雇という苦肉の策をとらなければなりませんが、不採算店舗を閉鎖し、懐に余裕のある富裕層をターゲットに絞った店舗運営をすべきだったのではないでしょうか。

　売上高は確実に減少しますが、利益さえ確保し、資金を貯めこむことができれば、いざというときに成長が見込める新規事業の資金として使うことができるでしょう。

　他社を真似ようとして失敗した大塚家具ですが、なぜ他社が上手くいっているのか、自社に何が足りないのか冷静に判断できていれば別の結果が得られていたかもしれません。

＜TEXT／経済ライター　山口伸　編集／ヤナカリュウイチ（@ia_tqw）＞