誰が転職代を支払っているのか？

　では、誰が支払っているのかというと、（もうお気づきになりましたか？）それはあなたを採用した企業です。企業は人材紹介サービスの利用に多額のコストを割いています。それだけでなく、みなさんに興味をもってもらうための企業PRにも多くのお金がかかります。そのウン十万というコストが、すでに皆さんを採用した段階でかかっているわけです。もちろん採用担当者の人件費もお忘れなく。

　つまり、みなさんが入社した段階で、すでに会社は「損」をしている状態だということです。喩えるなら、みなさんは「投資用のマンション」で、企業は「その物件をローンで購入した投資家」といった具合です。そしてそのローンを完済し終えるのがちょうど3年目、これからどんどん会社に利益をもたらしてくれるだろうというタイミングなわけです。

　ですから短期間で離職した人は、企業側からみれば「会社に損をさせた人間」になるわけです。もちろんやむを得ない事情で離職した方も多いでしょう。しかし、企業は利益を生み出すために人を雇うのですから、まずは損得勘定で人を見ます。

　理由はどうあれ短期離職者が転職市場で不利になりやすいのは以上のような構造があるからです。

辞めるときに知っておくべき大切なこと

　終身雇用がくずれつつある現代の日本では転職市場はにぎわう一方です。企業は優秀な人材を求め企業PRや採用面接に精を出しています。そこには多額のコストがかかっていることはもう見ましたね。だから、企業が求める人材をもう少し正確に表現すれば、「優秀」で「長く働いてくれる」人になります。

　前述の喩えを繰り返せば、長く家賃収入を生み出してくれるマンションの方がいいわけです。ですから企業は採用面接をするときに、その人がちゃんと長く働いてくれるかも、その人の優秀さと同じぐらい重要視しています。

　どれだけ優秀でもすぐに辞められたら結局は会社にとって損なわけです。このことを知っておけば、みなさんが会社をいざ辞めるときに押さえておかなければいけない大切なことが分かります。

　それは一体何なのかというと、ずばり「前職を辞めた理由」です。どんな理由で辞めたにしろ、自分がなぜその会社を辞めたのかを分析し、具体的な要素として明確にします。そしてそれに対する反省や改善策を用意し、面接を受けている企業に「今度は辞めませんよ」ということを説得しなければなりません。

　もし自分がいま会社を辞めた場合、面接先の会社がその理由や説明をポジティブに受け取ってくれるかどうか。それを熟考したうえで決断すれば、あまり苦労することなく転職することができるかもしれません。