若者がすぐ辞める「危ない会社」の特徴。共通するテレワーク時の“無意味なルール”
上司部下間の断絶は…
部署間や上司部下間の断絶は、会社にとって死に至る病だ。
「トレンドだからと1on1体制を整えても、上司が『見て覚えろ』しか教育方法を知らなければ、不毛な時間が流れるだけ。今は売り手市場なので、若者も『ここではプロとして成長できない』と思えば、上場企業ですらすぐに辞めます。
職場の空気は悪化し、イライラが募ってハラスメントが横行。目に見えて休職、退職が増え始め、泥縄的に人手不足を補いたい人事部が『やりがい』『アットホーム』を過剰に打ち出したキラキラSNSを発信、炎上という香ばしい事例も増えています」(松本氏)
そんな“危ない会社”の特徴、あなたの会社は大丈夫だろうか?
激変する職場環境
▼’15年、国連サミットで採択されたアジェンダに「持続可能な開発目標(SDGs)」が記載され、よりよい世界を目指す国際目標とされる
▼’18年、「働き方改革法」が成立
◉長時間労働の解消
◉正社員と非正規労働者の格差是正
◉高齢者の就労促進
などが課題として取り組まれることに
▼’19年、「改正労働施策総合推進法(通称・パワハラ防止法)」が成立。
▼’22年、4月からは対象が大企業から中小企業へ拡張される
▼’20年、コロナ禍を契機に、テレワークや商慣習の電子化などDXが急激に浸透する
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<取材・文/週刊SPA!編集部 撮影/宮下祐介 モデル協力/古賀プロダクション(大山きか 東邦治 石川佳弘 佐藤秀雄)>
【新田 龍】
ブラック企業アナリスト。働き方改革総合研究所代表。ブラック企業のトラブル解決に長年取り組む。近著に『問題社員の正しい辞めさせ方』(リチェンジ)などがある
【松本利明】
人事戦略コンサルタント。HRストラテジー代表。HR総研客員研究員。複数のコンサル企業を経て現職。近著に『できる30代は、「これ」しかやらない』(PHP研究所)など