コロナ禍で首都圏を地盤とする多くの店舗が苦境に陥るなか、また人気のベーカリーが姿を消すこととなった。小田急電鉄（本社：東京都新宿区）は、同社の完全子会社「北欧トーキョー」（本社：神奈川県座間市）が神奈川県を中心とする首都圏で展開するベーカリー「HOKUO（北欧）」の全店舗を2022年2月28日までに閉店することを発表したのだ。

北欧トーキョーの新業態だった「HOKUO the Garden」（東京都新宿区）。短期間での事業撤退となってしまった

　一方で、実はこれで「北欧」の全店舗が閉店する訳ではないという。それは一体どういうことなのか――。

実は北海道発のベーカリーだった

　2月で姿を消すこととなった「HOKUO」を展開する「北欧トーキョー」は、もともと1988年12月に札幌市のベーカリー「北欧」と小田急グループの合弁会社として創業したものだった。

　かつての親会社「北欧」は1979年12月に北海道札幌市北区で創業。大手私鉄グループや食品関連会社との合弁で地域子会社を相次ぎ設立するなど、国内各地に「HOKUO（北欧）」ブランドを冠したベーカリーを出店するなどして、経営規模の拡大を図っていた。1988年からの小田急との提携による北欧の展開もその一環であった。

　バブル真っただ中の1990年1月には、札幌に自社工場とパン博物館を併設した旗艦店「北欧館本店」を出店。バブル崩壊後も宅配ベーカリー事業の強化といった多角化路線を継続した北欧であったが、その一方で、道内経済の冷え込みや競争激化によって経営破綻。さらに創業家間でのトラブルも重なり、大幅に店舗網が縮小されることとなった。

「駅ナカ名物ベーカリー」として親しまれる

小田急線南新宿駅　© bhakpong

　その一方で「北欧トーキョー」は小田急グループの子会社として店舗網を拡大。かつて東急グループ傘下だったベーカリー「サンジェルマン」（現在はJT・日本たばこ産業傘下）などと競い合うように、自社沿線の駅ナカなどに限らず、JR東日本や東京メトロ系の施設にも店舗を展開するなど、首都圏の「駅ナカ名物ベーカリー」として広く親しまれるようになった。地方出身者のなかには「地元から姿を消していたHOKUOに都内の駅で再開した！」という経験がある人もいるのではないだろうか。

　その後、北欧トーキョーは2010年5月にグループの小売会社「小田急商事」（小田急OXなど運営）から「小田急電鉄」の完全子会社に移行。近年も2014年9月に新本社（新神奈川工場）を操業開始、さらにカフェ新業態「HOKUO the Garden」の立ち上げや事業エリアの拡大といった積極投資を行っていた。

　しかし、鉄道沿線の店舗が多いゆえに2020年以降のコロナ禍は経営を直撃。新規出店や新業態への転換を事実上、凍結することとなった。小田急グループによると、2021年の売上高はコロナ以前と比較して約6割程度に留まっているといい、「事業環境の変化もあって全店舗を閉店することになった」としている。