個人消費が経済成長のエネルギー源

　GDPは「民間最終消費支出」（個人消費）、「政府最終消費支出」（政府の消費）、「総固定資本形成」（住宅投資、設備投資、公共投資など）、「財貨・サービスの純輸出」などの合計で求められます。

※図版は『80分でマスター！［ガチ速］米国株入門』より

　米国では、GDPのうち7割近くを個人消費が占める傾向にあり、人口が増えて消費が増えれば、経済がさらに成長する可能性が高まるのです。消費がさらに拡大すれば、企業の業績も伸びるでしょう。

　業績が伸びれば、その企業の株価も上がります。株価が上がる可能性があれば、株式市場にたくさんのお金が流れ込みます。これから投資するなら米国株が有望であることが、よくわかりますね。それでは米国株について説明していきます。

米国市場には世界的大企業が多数上場

　世界で最も規模の大きな証券取引所はどこでしょうか。答えは、米国のニューヨーク証券取引所（NYSE）です。そして2番目に大きな証券取引所は、米国のナスダック証券取引所（NASDAQ）です。これらを擁する米国の株式市場は、世界最大なのです。

　ニュースなどで「株価指数」という言葉を見聞きしたことがありませんか。これは、証券取引所全体や特定の銘柄群の株価の動きを表すもの。米国株の主な株価指数は下記のとおり。

・NYダウ（ダウ工業株30種平均）： 米国の代表的な30銘柄で構成される株価指数。構成銘柄の平均株価を指数化したもの
・S＆P500種指数： NYSEとNASDAQに上場する代表的な500銘柄の時価総額を加重平均して算出した指数
・ナスダック総合指数： NASDAQに上場する3000以上の全銘柄の時価総額を加重平均して算出した指数
・ナスダック100指数： NASDAQに上場する時価総額が多い100銘柄の時価総額を加重平均して算出した指数

　NYダウやナスダック総合指数は、経済ニュースなどにもよく出てきますよね。

　「米国株」といってもピンとこない人がいるかもしれません。でも、アップルやマイクロソフト、ジョンソン・エンド・ジョンソン、プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）の名前を知らない人はいないでしょう。

※図版は『80分でマスター！［ガチ速］米国株入門』より