ガスト、キャンペーンに「炎上商法」疑惑。退職者からは意外な声も
ファミリーレストラン「ガスト」が実現不可能なキャンペーンを発表後数日で取り下げ、「炎上商法だったのではないか」と物議を醸している。
往年の人気メニューのチーズINハンバーグや、最近では糖質制限でのできるヘルシーメニューなどの展開で、注目を集めるガスト。今回の騒動はいったいどのようなものだったのだろうか?
ガストが炎上商法?騒動の経緯は…
キャンペーンが発表されたのは4月22日。内容は、期間中にガストのすべての店舗をまわり、各店舗で1000円以上の飲食をした先着50人に、1000万円分の食事券(一人上限20万円)をプレゼントするというもの。
ガストは全国に1300店舗以上あり、キャンペーンを達成するには1日に57店舗まわる必要がある。また飲食代、交通費も莫大なものになるため、現実的には達成不可能といえる状態であった。すぐさま、SNSを中心に疑問の声が多数あがり、発表から2日後の24日にキャンペーンは取り下げられた。
ガストはキャンペーンの取り下げに際して「日本全国、全都道府県に1300店以上あることなどを楽しみながら知っていただきたいとの想いと、そのための話題づくりが趣旨」と、公式サイト内で釈明している。
また、キャンペーン取り下げの翌日には、ガストの5店舗で1000円以上の飲食をした100人を対象に、抽選で食事券10万円分をプレゼントするという新たなキャンペーンが発表されている。このタイミングで新たなキャンペーンを発表したことも「計画的な炎上だったのでは?」という疑念を強くしてしまっている。
意外と知らないガストのこと
ガストは、すかいらーくグループが展開しているレストランブランドで、スペイン語で「おいしい」「楽しく味わう」という意味を持つ。グループの中では最多の店舗を構えるが、1号店のオープンは1992年。ジョナサンが1980年誕生で現在296店舗、バーミヤンが1986年誕生で現在296店舗なのと比べると、ガストは後発である。
すかいらーくグループは、日本と台湾で、約3000店舗を展開している。ガスト、ジョナサン、バーミヤン以外にも、しゃぶ葉、藍屋、ステーキガストなどがある。知らず知らずのうちに、すかいらーくグループを利用している人も多いだろう。
日本を代表する外食企業のひとつ、すかいらーくグループを統括する純粋持株会社・すかいらーくホールディングス株式会社(以下、すかいらーくHD)は、従業員数(連結)も非常に多く、公表では6269人もいる。また、従業員の平均年齢は48歳、年収は平均年収は624万円(Yahoo!ファイナンス)。