「会社員の副業」が男性が主役

　パラレルワーカーの「本業」は、男女別で大差があり、女性はいずれの年代も非正規雇用が80％を超えています。契約社員や派遣社員、アルバイトがさらに他の仕事も掛け持ちしている模様です。

　それに対して、男性は25～64歳の主要労働年代のすべてで正規雇用が非正規雇用を上回り、とくに35～54歳では70％以上が正規雇用でした。現在ホットな「会社員の副業」を実践しているのは、いまのところ男性が主役のようです。

図表3：男女/年代/本業雇用形態別の副業率（2017年度就業構造基本調査より作成）

「副業」でキーワード検索したユーザーの属性を1年単位で比較すると、世帯年収では1000万円以上の高所得者が対前年比130%の急増中です。

　ついで200万～400万円未満の層が増えましたが、その他の年収ゾーンはいずれも微減。困っていない富裕層が、さらに副業で年収アップという総務省の調査結果とも符合します。

図表4：「副業」でキーワード検索したユーザー数の前年比較（世帯年収別）

20代と50代で高い関心、主役は会社員

　総務省調査をみる限り、実態としてはまだまだより豊かな副業生活ともいえないパラレルワーカーも多そうですが、2018年の改革で働き手の意識は変わっていくのでしょうか。

「副業」検索ユーザーは、60歳以上を除きいずれの年代も増加していて、現役世代全体に関心が高まっている様子です。就職先選びの条件に副業可否をあげる人も多いという20代、そして定年退職を控える50代は、とくにユーザーが増えました。

図表5：「副業」でキーワード検索したユーザー数の前年比較（年代別）

　職業別では、副業解禁の影響が大きい会社勤務(一般社員)の関心が高まり、前年に比べて13万人ユーザーが増加。会社員(管理職)を含めると、検索ユーザー全体の62%に迫ります。

図表6：「副業」でキーワード検索したユーザー数の前年比較（無職を除く職業別）