インデックスファンドは長期投資に最適か？

　渋澤氏によると「インデックス派の主張の多くが、アメリカ株式市場の過去データを根拠にしている」と言います。そのため、米国市場と日本市場における前提条件の違いに注意が必要です。

　たとえば、我々が耳にする機会の多い「日経平均」。

　その日経平均株価指数の構成銘柄に注目すると、「ユニクロ」で知られるファーストリテイリングが、株価指数に対して大きなインパクトを与えています。

　このほかにも、ソフトバンクなど寄与度の高い株の動向に株価指数が左右されていることがわかります。こうした上位10社による寄与度は30％にもなるとか。

日経平均株価指数の寄与度について解説する渋澤氏

　次に、日米それぞれの代表的な株価指数である、TOPIXとS＆P500を比較してみます。すると、寄与度の偏りは見られなくなるものの、両者の企業群の顔ぶれには違いが見られます。

　企業の新陳代謝が活発なアメリカ市場では、アップル、アマゾン、グーグル、フェイスブックといった、この10年で急成長した企業群が、S＆P500においても存在感を示しています。

　アメリカ経済というより世界経済を代表する企業が、誕生している米国市場であれば、「インデックス投資で成長の恩恵にあずかれる可能性が高い」と、渋澤氏は語ります。

　対する日本市場の顔ぶれは、10年前と比較して大きな変化はありません。

　それをもって日本の企業がダメだと結論付けるのは早急でありますが、日本市場と米国市場どちらに成長性を感じるかと聞かれたら、米国株式市場と答える人が多いのでははないでしょうか。

　このような背景を認識したうえで、日本株式市場において成長企業への長期投資を検討するのであれば、必ずしもインデックスファンドが最適解とはなりません。「アクティブファンドも選択肢のひとつとなり得る」というのが渋澤氏の考えであります。

　また、今話題の「つみたてNISA」では、要件を満たした投資信託に投資対象を限定しており、5000以上ある公募投信から124本にまで選別されています。

　日本株アクティブファンドに限ればわずか4本です。いずれのアクティブファンドも個人投資家からの評価が高く、安定的な資金流入が続くファンドばかりで、投資初心者にとっても選びやすいといえるでしょう。

人生100年時代。高まる資産運用の重要性

　現在のところ、2037年末にはつみたてNISAの制度が終了する予定である。そのため税制優遇の恩恵を最大限受けるには、なるべく早く始めたほうが有利となります。

それぞれの株価指数の構成銘柄について解説する渋澤氏。アメリカ市場に成長企業が多いことがわかる

　人生100年時代と言われる現代、老後に備えて資産形成を考えるなら、時間を味方につける積立投資の重要性はますます高まる一方です。

　コモンズ投信会長という立場にある渋澤氏からの提言は、ポジショントークとして割り引く部分はあるかもしれないが頭の片隅にとどめて、つみたてNISAの投信選びやアセットアロケーション（資産配分）の参考にするのもひとつかもしれません。

＜取材・文／栗林 篤＞