年14万円まで社員の健康を支援!米国企業13社の羨ましすぎる社内制度
年14万円のウェルネス費を支給「マイクロソフト」
世界最大級のコンピュータ・ソフトウエア会社「マイクロソフト」では、仕事だけではなく暮らし全般に渡って会社がお世話してくれる。
年間1200ドル(約14万円)を「ウェルネス(健康的に日々を送ること)」関連に支給する。身体的、精神的、経済的に健康であるために使うお金を会社が払ってくれるのだ。スポーツジムやヨガのクラスや減量プログラムやマッサージの費用など使い道は自由だという。
社内に図書館や読書室もあり、社員の心の健康を保つ方法にも力を入れている。同社もストックオプション制度がある。
同社は社会貢献にも力を入れている。社員に寄付やボランティア活動を奨励しており、社員自身が選んだ非営利団体へ寄付(現金や物)をした場合、上限15,000ドル(約170万円)まで同社もその非営利団体へ寄付を行なう。社員が非営利団体でボランティア活動をした場合も、1時間当たり25ドル(約2900円)で計算し、社員が活動した時間分のお金をその非営利団体へ同社が寄付するという。
57万円まで養子縁組代を負担「ヤフー」
人気の会社を紹介しているサイト「Job Monkey(ジョブ・モンキー)」で、「最高の会社」の部門で紹介されているIT企業の「ヤフー(Yahoo)」では、前述の有名企業と同じように健康保険やストックオプション制度も充実しているが、特記すべきは生命保険もあることだ。
養子縁組にかかる費用を5,000ドル(約57万円)まで会社が負担してくれるというのも珍しい。社内にあるフィットネスセンターの利用やスポーツジム費用の一部支給なども魅力的だ。
スニーカーやスポーツウエアで代表的な米国のブランドと言えば「ナイキ」だが、同社もマイクロソフトと同じように、健康的なことから経済的なことまで、社員の暮らしを充実させることに力を入れている。
社員が他の都市へ引っ越す際や社員のフィットネス関連にかかる費用なども援助してくれる。また、社会貢献についてもマイクロソフトと同様に、社員へ寄付やボランティア活動を奨励しており、同社も各非営利団体への寄付を積極的に行なっている。