日本ではうまい棒が10➝12円はじめ、あらゆる食品や日用品が値上げして話題だが、米国では昨年春以来、消費者物価指数（Consumer Price Index）の上昇が止まらず、2022年1月の前年同月比上昇率は7.5％（米国労働省労働統計局 / Bureau of Labor Statistics 2022年2月10日発表）となっている。

※画像はイメージです

　この数字は1982年以来の高水準だ。そのため、米国に住む筆者から見た日本の食品や日用品の値上げ率は「消費者に優しい」と感じる。

物価高騰が止まらない！

　日本では「東京ガスや大阪ガスなど大手4社で200円以上の値上げ」と聞くが、米国では天然ガスやガソリンの高騰が特に目立つ。筆者が住んでいるカリフォルニア州ロサンゼルス（L.A.）の天然ガスはオクラホマ州、テキサス州、ルイジアナ州から購入しているため、今冬は35％値上がりした。

　例えば、これまで月50ドル（約5750円）を天然ガス代に支払っていた人は、月67.50ドル（約7763円）となる。ガソリンも同様だ。筆者の車を満タンにすると、数年前までは25ドル（約2875円。ドル換算は1ドル115円）程度だったが、最近では50ドル（約5750円）近くとなり、約2倍の出費となっている。

　L.A.のレギュラーガソリンの平均は、現在（2022年2月6日）、1ガロンあたり4.74ドル（1リットルあたり約143円）。東京のレギュラーガソリンの平均は1リットルあたり165.4円。東京と比べると、L.A.はましかもしれない。しかし、L.A.の昨年同時期のレギュラーガソリン平均は1ガロン3.50ドル（1リットルあたり約106円）だった。計算すると、昨年比35％の値上げとなっており、L.A.の住民にとってはかなり厳しい額なのだ。

筆者のガソリン代のレシート。数年前に比べると2倍の出費

米国では「1ドルショップ」も値上げ

　筆者が住むアパートメントの家賃を例に挙げると、2016年まで住んでいたジム、スイミングプール、ジャグジー付きのアパートメント（日本でいうマンションの1LDK）が月あたり1000ドル（約11万5000円）も値上がり、5か月前まで住んでいたアパートメント（日本でいうアパートの1LDK）でスイミングプールなしでさえ月あたり275ドル（約3万1625円）も値上がりしている。たったの数か月で3万円以上も値上がりするとは驚きだ。

筆者が6年前まで住んでいたアパートメント（日本でいうマンション）の入居者募集の広告（※画像は一部修正）

　日本の100円ショップにあたる1ドルショップ（全商品が1ドル／約115円）は、米国に第二次世界大戦後から数えきれないほどある。

筆者が5か月前まで住んでいたアパートメント（日本でいうアパート）の入居者募集の広告（※画像は一部修正）

　L.A.発で1982年創業の1ドルショップ「99 Cents Only Stores（99センツ・オンリー・ストアズ）」は、全商品が1ドルよりも安い99セント（約114円）だった。しかし、リーマンショック後（2008年）から99セント以上の商品も扱うようになり、今回の物価高騰ではこれまで99セントで頑張っていた商品も1.29ドル（約148円）や1.49ドル（約171円）という値段がついている。

　最後まで値上げをせず全商品1ドル（約115円）またはそれ以下で商品を販売していた1ドルショップの大手チェーン「Dollar Tree（ダラー・ツリー）」（全米に1万5288店展開）も、ついに、今回の物価高騰で、2021年11月23日から全商品を1.25ドル（約144円）へ値上げしている。同社CEO（最高経営責任者）は2019年の時点で「1986年の1ドルは、2019年時点で2.30ドルなのだ」と投資家たちへ発言していた。