4位：楽天

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　2010年の年頭スピーチで、三木谷浩史会長兼社長が「社内公用語を英語する」と宣言したことでも話題になった楽天が4位にランクイン。

　1997年に株式会社エム・ディー・エムという社名でスタートした楽天は、インターネットで買い物をすることが一般的ではなかった当時に、通販サイト「楽天市場」を開設。現在は従業員数約1万7000人（連結）を誇る楽天ですが、「楽天市場」創設時は従業員6人、サーバー1台、13店舗からはじまりました。

　創業14年目の2011年には楽天市場の年間流通総額が1兆円を突破。海外でメンバーシップを軸にしたEコマースビジネス展開をはじめ、電子書籍事業、スポーツ事業も拡大し、多角的な事業展開をしています。

　サッカーにおいてはヴィッセル神戸を楽天グループに加えたほか、スペインのサッカークラブ・FCバルセロナとのパートナーシップを結び、その名前を世界に発信させています。

　選出理由は「新たな取り組みにチャレンジし、これまでの概念を崩すような事業を行っている」「事業内容が多岐にわたり、さらなる多角化をしそう」など、積極的な事業展開が評価されているようです。

3位：トヨタ自動車

(C) Joshua Wanyama

　1937年の設立から80年以上の歴史を誇るトヨタ自動車が3位にランクイン。日本経済新聞によれば、平成30年間で時価総額をもっとも増やした日本企業だそうです。

　トヨタ自動車は6月7日、軽自動車より小さな超小型の電気自動車（EV自動車）を2020年から販売することを発表。また、想定よりも早いペースで電気自動車が普及していることから、当初の達成目標年から5年前倒しの2025年までに、電気動車の世界販売台数を550万台以上とすることを発表しました。

　選出理由に「自動運転の技術発展が加速していくと思うから」という声もあったように、やはり自動車技術の向上は注目されているようですね。