「仕事を3年は続けろ」は本当?退職時の理由にしていいこと、NGなこと
新年度も2か月が過ぎ、仕事にも少しずつ慣れてきて緊張感も和らいでくるとともに、職場や上司への不満や将来への不安が頭をもたげだす季節になりました。
新入社員や新卒1年目の人のなかには「辞めるなら今のうちかも」という焦りもあるはずです。そんな「仕事辞めようかなぁ」という思いに駆られているみなさん、うかつに会社を辞めてしまっては、場合によっては自分を追い詰めることにもなります。
今回は、仕事を辞めたいと思ったときに本当に辞めてしまってもいいのかどうかについて5年間で1500人以上の就業支援を行ってきた筆者(@t_counselor)の立場から、お話していきたいと思います。
「3年は続けろ」は本当?
この言葉をみなさんもどこかで聞いたことがあるのではないでしょうか。ですが、「どうして3年なのか」という理由はご存じですか? よく、「どうしても辞めたいなら」というような文脈で「3年は我慢しろ」と言われますよね。この「3年」という期間には何かちゃんとした根拠があるのでしょうか。
それとも「3年も経てば辞めたいという気も失せるだろう」という、ずるい大人たちの策謀なのでしょうか。実を言うと、この「3年」という期間にはちゃんとした根拠があるんです。それが一体何なのかを考えていく中で、働くうえで重要な「雇う側の視点」が見えてくるので、ぜひ最後まで読んでくださいね。
「3年続けろ」といわれる理由
結論から先に言えば、新しく会社に入ったみなさんに3年は続けてもらわないと会社は損をしてしまうからです。みなさんからすれば、「いやいやちゃんとお給料分は働いていますよ」と言いたいところですが、新入社員が会社に貢献できるようになるまでには長い期間が必要です。
数か月に及ぶ研修やOJT(職場で実務を伴った研修)を経て、仕事にも慣れ「給料分働いている」と言えるようになるまでに最低でも1年はかかるのが普通ではないでしょうか。
しかし、そうであるなら3年ではなくて1年ですよね。あるいは同じ業界から転職してきた場合はさらに期間が短くなるはずです。実はここに働いている側が見落としがちな会社側からみた費用が隠れています。みなさんは今の会社のことをどこで知りましたか? どこから採用応募をしましたか? 多くの方はなんらかの就職(転職)サービスを利用したはずです。とても便利でしたよね。
では、そのサービスを提供する企業はどうやって収益をあげているのでしょうか。みなさんは料金を支払わなかったはずです。