GAFAが“次なる壁”に直面した2021年。社名変更から半導体不足の影響まで
2020年同様、2021年の人類も新型コロナに翻弄されることとなった。出控えの傾向が続いたため、“巣ごもり需要”に応えるガジェットやサービスが好調を維持。引き続き業種によって明暗分かれる年となった。
例によって“勝ち組”の長に数えられるのは、IT界の巨人GAFAである。2021年7~9月期の決算ではAmazon以外の3社(Googleの親会社「アルファベット」、Facebookを運営する「メタ」、Apple)が最高益を計上するなど、その地位を明確にした。そこで今回は、2021年のGAFA事情について振り返りたい。
2021年はどんな年だったか
名実ともに「GAFAの時代」となったわけだが、今年発売されて話題となった新商品はわずかで、印象としては各社とも「現状維持」感が強い。
目立ったプロダクトとして、AppleはiMacとMacBook Proのニューモデルを市場に投入。Appleシリコンの市場拡大によって収益増が予想されるが、秋に発売されたiPhone 13は保守的なアップデートに留まった。
Googleは6月、米ニューヨークに常設店舗「Google Store」をオープンし、Androidの核心企業としてAppleとの対決を志しているが、まだ日本上陸などの予定は聞かれず、世界展開は様子見といったところだ。
アマゾン物流倉庫の従業員6人が犠牲に
Amazonは5月に老舗映画スタジオの「メトロ・ゴールドウィン・メイヤー」を買収し、コンテンツ力の拡充に努めている。しかし話題になったのはむしろ、12月の竜巻災害だろう。米国イリノイ州の物流倉庫の従業員6人が犠牲になり、労働安全に関するポリシーが問い直されている最中にある。
2021年11月、Facebook, Incは社名を「メタ・プラットフォームズ」に変更した。国内のユーザー数が頭打ちになったfacebookに代わり、現在は同系列のインスタグラム(2019年に買収)が同社の稼ぎ頭になっている。