――職場に発達障害を申告して、うまくいっているケースを見聞きしたことはありますか？

姫野：書籍で紹介している「発達障害バー BAR The BRATs」のオーナーは、フリーの予備校の講師を兼業しています。発達障害の特性上、遅刻や書類の締め切りを守れないこともありますが、教え方が上手なので、職場から評価されているそうです。

　ただ職場に申告する場合、注意が必要です。業務に支障をきたすほどの持病がある場合は、事前申告することを入社条件にしているところもあります。当事者の中には、発達障害を申告したら「辞めさせはしないが、雇用条件を正社員から契約社員に変えてみてはどうか」と提案されたという方もいました。

「できない」という主張ではなく、「できる」を提案する

――最後にこの記事を読んでいる読者へメッセージをお願いします。

姫野：読者の方のなかには、日常生活や仕事において発達障害を疑う場面があるかもしれません。もし仮に診断が下りれば原因がわかってスッキリするかと思います。

　でも、良くも悪くも自分を特別扱いしてしまうなど、発達障害をアイデンティティとして極度に捉えると周囲に迷惑がられてしまうことがあります。「障害があるからできません」ではなく、「これは苦手ですが、これならできます」と、自分から別の提案をするようにしてみるといいのではないでしょうか。

　あと、どうしても今の職場の環境に適応できない人も多いと思います。いち企業の制度に合わせて自分の心や身体を壊すくらいなら、転職を考えるのもアリだと、柔軟な気持ちで臨んだ方がいいと思います。

――では、定型発達（発達が平均的）の人へ、何かメッセージはありますか？

姫野：職場に発達障害の方、あるいは疑いのある方がいる場合は、接し方に困ることもあるかもしれません。あまり深刻に考えず長い目で見て、その人ができる仕事は何か、考えてみてほしいです。

　逆に発達障害の疑いのある方が上司になることもあると思います。おそらく他の同僚もその上司のことで悩んでいるはずです。横のつながりを持って、みんなで相談しつつ上手に付き合っていけるのが理想ですよね。

＜取材・文／石井通之　写真／やわらかゆーすけ＞

【姫野桂】
フリーライター。1987年生まれ。大学卒業後は一般企業に就職。25歳のときにライターに転身。現在は週刊誌やWebなどで執筆中。専門は性、社会問題、生きづらさ。