コロナ禍において就職・転職活動を控える人がいる一方で、自身のキャリアについて見直す人も多いと思います。また、私がキャリアアドバイザー（CA）として日々面談をしていると、コロナ以前から「在籍年数的にそろそろ転職について考えよう」と、あらかじめ計画を立ててきた人にも出会います。

※イメージです（以下同じ）

　新年度に向けて、新たなスタートを切りたいのは企業も求職者も同じ。2～3月は、人事部が新体制のための人員配置を考える大詰めの時期であり、採用活動が活発化する傾向にあります。転職活動の激戦シーズンとなるこの時期に、企業の目に留まる職務経歴書の書き方のコツをお伝えしていきます。

職務経歴書の“本当の価値”

　転職希望者と面談する中で「採用担当者は書類の全てには目を通さないのでは？」と、経歴書を軽視する声をちらほら耳にします。しかし、全てに目を通さない可能性があるからこそ、応募側は書類のどの部分を見られても良いようにわかりやすく作成する必要があります。

　また、「履歴書上の経歴だけで内定が決まるのでは？」という声に対しては、確かに学歴・職歴で足切りラインを設けている企業が存在するのは事実ですが、とりわけ「中途採用」の領域に関しては、履歴書のインパクト（出身校名や企業名）よりも、経歴書の内容が重視されるとも言われています。

　その理由として、採用側にとっては「どこにいたのか」という所属以上に、「何ができる人なのか」を把握することが、ミスマッチのない採用で欠かせないからです。言い換えれば、所属という大きなくくりではなく、個人としてどのような人物であるかという目線で、採用側は応募者を見ています。

　こうした意味でも、職務経歴書は応募者の差別化をはかる大きな材料だと言えます。では、どのような構成で作成していくのが良いのでしょうか。

職務経歴書の基本構成を知る

　職務経歴書にはさまざまなフォーマットがあり、ネット上で検索すると、エージェント各社によって独自のフォーマットを推しています。記載項目ごとの違いや、年齢や職歴によってボリュームは人それぞれ異なると思いますが、以下の5項目を組み込んでA4用紙2枚程度に収めるのがおすすめです。各項目の記載ポイントも併せて確認していきましょう！

① 職務概要
　経歴書の冒頭部分で、どんなに忙しい採用担当者も、まずは目につく箇所です。ここから下を読むかどうかは職務概要の部分で決まっているといってもいいくらい大事な要約文章は、「客観的な事実」を200～250文字でまとめるのが良いでしょう。

〈いつ（開始時期や在籍期間）、どこで（企業名／部署名）、何を（商材／サービス名）、どれだけ（実績）やってきたのか〉に加え、〈今後の方向性〉を最後に一言添えることで、どのポジションに応募しているのかが明確に伝わります。