3）明光ネットワークジャパン：明光義塾を運営

　明光ネットワークジャパンは「明光義塾」を運営する企業であり、明光義塾は小・中・高校生向けに個別指導の授業を提供しています。最大1対3で授業が行われるようです。

　同社の事業セグメントは明光義塾直営事業、明光義塾FC事業、日本語学校事業、その他事業の4つに分かれており、直営事業の売上はFC事業の2倍ほどですが、教室数では圧倒的にFC校が多いです。決算期が他の学習塾と異なる点がややこしいですが、決算資料によると近年の業績（2017/8～21/8期）は以下の通りです。

売上高：194億円→191億円→199億円→182億円→190億円
営業利益：26億円→14億円→18億円→2億円→9億円

コロナ以前から規模は縮小傾向

　同社はコロナ以前から生徒集めに悩んでいたようです。すでに各地に展開されているうえ、少子化の波に抗えず、規模が縮小しました。2017/8から20/8期末まで教室数は2102教室から1767教室とジリジリ減少し続けています。

　コロナ禍の影響が大きく出たのは2020/8期で、5月までの生徒数減少が大きく影響したほか、学校の夏休み短縮による夏期講習の縮小も影響したようです。最新2021/8期はやや持ち直しましたが、生徒数は2019/8期に及んでいません。

　以上のように、不調組は個別・家庭教師という「密」になりやすい点が業績に悪く影響してしまいました。これから紹介する“好調組”2社のようにオンライン対応ができなかった点も生徒離れにつながったと考えられます。