いつでもどこでも働ける世界を

テレワーク・テクノロジーズ株式会社の荒木代表（左）と、熊澤氏

　最後に、これからワクチン接種が広がり、脱テレワークが進んだ場合、どうするのか聞いてみました。

「2019年に発表されたとある調査データでは『11年後（2030年）に首都圏のオフィス市場が20兆円になり、そのうちの30％がシェアオフィスになる』と言われていたんです。それがコロナの影響で約5年、前倒しになりました。たとえワクチン接種が進んでも、我々は今の働き方の便利さを知ってしまいました」

　コロナ禍で急成長したサービスですが、今後も定着すると見ているようです。

「セカンドハウスとしての個室需要は完全にはなくならないと思っています。我々は『いつでもどこでも働ける世界を』というビジョンを掲げているので、おそらくその時々に合わせた働くためのスペースを提供しているでしょうね」

　ウィズコロナの新しい生活様式に伴って発展したサービスですが、アフターコロナを企業が乗り越えていくためにも、さらに定着していくのかもしれませんね。

＜取材・文・撮影／大川 藍＞