関西スーパー買収を目指す「OKストア」店舗・従業員数に見る強さの秘訣
OKストアの店舗ごとの従業員・面積推移
この生産性の高さについて、別の角度からも見てみましょう。OKストアの店舗数推移は、2018年3月期末:108店舗→2019年3月期末:117店舗→2020年3月期末:123店舗→2021年3月期末:128店舗と、直近4期で増加を続けています。
また、OKストアの業績データでは各期末の「従業員数」「総売場面積」が公開されていたため、それぞれ計算することができます。そこで、より状況を見やすくするために「従業員数推移と店舗あたりの従業員数」「総売り場面積と1店舗あたりの面積推移」をグラフ化しました。
まず、従業員数推移と店舗当たりの従業員数をグラフ化しました。ここからわかるのは「従業員数・店舗あたり従業員数ともに純増傾向」ということです。店舗拡大を急ぐあまり、店舗当たりの従業員数を減らしてしまうケースもありますが、OKストアの場合はそうではないようです。
東京都内を中心に出店が相次ぐ
続いて、総売場面積と1店舗あたりの面積推移を確認しました。店舗数が増えているので総売場面積が増えるのは当然であるものの、1店舗あたりの面積は2018年3月期と2021年3月期で比較すると減少傾向です。
特に1店舗あたりの面積が減少した2019年3月期に出店した店舗について、公式サイトのお知らせからわかる範囲でピックアップすると、2018年には下落合店(4月24日1269.79㎡)、池尻大橋店(5月16日1143.21㎡)、梅屋敷店(5月25日、956.03㎡)、西国分寺店(6月12日602.1㎡)、金沢文庫店(6月22日、1922.59㎡)、西葛西店(8月23日1618.17㎡)、三郷中央店(12月5日1290.51㎡)。2019年には土支田店(1月29日935.53㎡)、下井草店(2月13日935.53㎡)、あざみ野店(2月27日687.60㎡)でした。
この年は東京都内を中心に出店が続いており、1700㎡を越えた店舗は金沢文庫店のみでした。1店舗あたりの面積が減少傾向なのは、小ぶりな店舗を都心部に展開するのが主軸になっているからと考えられます。2つのグラフで言えることをまとめると、小ぶりな店舗を都心区に展開させ、1店舗あたりの人員も併せて増やして対応を手厚くしているということです。