新型コロナウイルスの感染が拡大し、通勤通学などで電車やバスを使うことを避け、自家用車をあえて使う人も多くなったのではないだろうか。そして休校が続き、子供たちを車に乗せてドライブする人も増加しているという。

※画像はイメージです（以下同じ）

　車を走らせるには石油が必要だが、日本はその石油の9割を中東に依存している。この数字は先進国の中でも極めて高い。中東でテロや紛争など危機が生じれば、そのまま身近な石油価格に影響する。

　新型コロナ騒動が落ち着けば、彼女とドライブデートしようと思っている20代の若者も多いかもしれないが、皆さんの愛車の燃費と中東の危機は密接に関係することをご存知だろうか。

依然として緊張が続く中東情勢

　2020年初めの米イラン危機は、世界にも大きな衝撃を与え、日本の株価も影響を受けた。

　1月3日に米軍はイラン革命防衛隊のソレイマニ司令官を殺害。同司令官はイラン国内での人気も高く、英雄視される存在だっただけに、イランは報復攻撃としてイラクの米軍基地をミサイル攻撃。両国が軍事衝突する懸念が世界中に一気に広がり、第3次世界大戦の勃発かとも言われた。

　当然、世界の株式市場にも影響を与え、日経平均は当時2万3000円台から一時500円近く下落した（それでも今の状況に比べたらまだ生易しいが）。

　筆者の周りには中東やアフリカに駐在する知り合いが多くおり、ある会社は、UAEやカタール、サウジアラビアなどに滞在する駐在員の早期帰国を強制（もしくは第三国への避難）し、中東への出張を取りやめたという知人が多くいた。

　また、石油や海運会社で勤務する知人の中には「うちの船舶やタンカーが攻撃に巻き込まれたら、めちゃくちゃ被害が大きくなる」と嘆く人もいた。積極的に海外展開をする企業にとって、日々世界で発生する政治危機は、最も悩ましい問題なんだと強く痛感した次第だ。