※画像はイメージです（以下同じ）

　コニカミノルタやソフトバンクなど大手企業で副業解禁が認められるなどサラリーマンの働き方が近年変化を迎えている。まさに「働き方改革」で企業にさまざまな制度が誕生、容認されつつある。

　そんななか第2新卒・既卒・フリーター等の20代若手に特化した人材紹介事業を運営する株式会社UZUZ（ウズウズ）が、就職活動中の20代の第二新卒・既卒・フリーター男女を対象に「働き方改革に関する調査」を実施。

「働き方改革でよく耳にする制度」に対してどのように捉えているのかを調査した。

「もっとも効果がある」制度は在宅ワーク

「働き方改革でよく耳にする下記の事例のうち“効果があると思う制度”を3つ教えてください。（複数／自由回答）」。

　上記の質問を実施した結果、回答は以下のようになった。

【男性】
1位「在宅ワーク（男性20.7％）」
2位「育休・産休（男性20.0％）」／「残業規制（男性20.0％）」
3位「兼業／副業（男性18.5％）」

【女性】
1位「在宅ワーク（女性12.6％）」
2位「フレックス制度（女性9.6％）」
3位「兼業／副業（女性8.9％）」／「育休・産休（女性8.9％）」

　一番多かった回答は、男女ともに「在宅ワーク（男性20.7％・女性12.6％）」という結果に。職種によってはネット環境が整えばどこでも仕事ができる時代、通勤するメリットを感じる若者は少なくなっているのかもしれない。

　また、「育休・産休（男性20.0％・女性8.9％）」に関しては、女性よりも男性の方が「効果あり」と感じていることも明らかになった。

　男性は「少子化の抑制や女性の社会進出が期待できる」「待機児童問題もあるので、適切な育休や産休は必要不可欠であるから」など、「育休・産休」に対する期待値が高いようだ。

　その一方で、女性のほうは「育休から復帰するところまでサポートが必要だと思う」とややシビアに考えていることがわかった。