仕事が辛い・仕事に行きたくないと悩むとき、またはキャリアチェンジや収入アップを目指すときに考えるのが「転職」ですよね。
しかし次の会社でスムーズに働くためには、正しい手順でいまの会社を辞めることが大切です。
そこでこの記事では、社会人としてのマナーを守りつつ、出来るだけ円満な会社の辞め方をご紹介します。今すぐ辞めたい時にも応用できるので、ぜひ参考にしてみて下さいね。
目次
【会社をすぐに辞めたい時向け】辞め方の手順
正しい手順を踏んでいけば、スムーズに会社を辞めることができるでしょう。ここでは実際の退職日までに踏むべき手順をご紹介します。
1.退職に向けてプランを立てる
2.退職の意思を上司に伝える
3.退職届を提出する
4.引き継ぎを行う
5.貸与品を返却する
1. 退職に向けてプランを立てる
基本的には、会社をすぐに辞めることは出来ません。退職する人員の補充や引き継ぎをしなければ業務が滞ってしまうことがあるからです。
期間の定めがない雇用形態の場合
現在正社員、もしくは期間の定めのないアルバイト・パートに従事している人は、2週間前に退職の意思表示をすれば、法律上は会社を辞めることができます。
法律上可能でも、締結した労働契約に違反すると現職とトラブルになる可能性がありますので、事前によく確認しましょう。
期間の定めのある雇用形態の場合
契約社員等の期間の定めのある仕事に従事している人は、基本的に契約期間の途中で辞めることは出来ません。
しかし、妊娠や病気・怪我、家族の介護などやむを得ない理由がある場合はこの限りではありません。この場合は上司とよく相談する必要があるでしょう
2. 退職の意思を上司に伝える
退職までのおおよそのプランが決まったら、上司に退職の意思を伝えて今後について相談しましょう。
3. 会社に退職届を提出する
退職の話がまとまったら、退職届を提出しましょう。最近では必ずしも退職届の提出を求めない会社も多いようです。
書面での提出が必要ない場合でも、退職に関して事前に決まっている事は証拠に残しておくと良いでしょう。
4. 引き継ぎを行う
自身の退職後に支障が出ないように、後継となる人へ担当業務を引き継ぐことが必要です。
最低限の引き継ぎで構わないので、極力協力してあげましょう。円満に退社できる可能性が高まります。
5. 会社に貸与品の返却をする
仕事によっては、業務上必要な物品や制服を借りている人もいるかも知れません。借りたものは退職前後に必ず返却しましょう。
会社を円満に辞めるための理由の伝え方
いかなる退職理由であろうとも、できるだけ穏便に退社したいものです。では、円満退社するためにどのように退職理由を伝えれば良いのか、例をあげてみます。
会社に退職を伝えるタイミングを見極めよう
期間を定めない雇用形態であればいつでも退職の意思を伝えることは可能ですが、円満退社のためにはある程度気を配った方が良いかも知れません。
どうしても退職しなければならない場合はこの限りではありませんが、退職時期に関してはよく相談して、折り合いをつける努力が必要です。
会社を辞めるとき伝えるべき退職理由を考える
会社側に伝える退職理由として、相手に好印象を与える例をご紹介します。
自分のキャリアにとってポジティブな退職の場合
ネガティブな理由はできるだけ避けて、ポジティブな理由を伝えましょう。
- やりたい仕事が他にできたので、転職したい
- キャリアアップのための資格勉強の時間が欲しい
- 起業して自分でビジネスを始めたい。
退職が自分の将来のために必要であるという熱意を相手が感じられるような理由であれば、応援してくれるかもしれません。
家庭や自身のやむを得ない事情が退職理由の場合
退職理由として必ずしもキャリアアップを念頭に置く必要はありません。不本意にも退職せざるを得ない理由というのもあります。
- 持病が悪化してきて、今の仕事を続けることが難しい
- 妊娠・出産することになった
- 家族を介護することになった
やむを得ない事情がある退職は相手の同意を得られやすく、不当な退職日延長を受ける可能性も低いと言えるでしょう。
会社を辞めるとき伝えない方が良い退職理由とは？
一方で、会社側に退職理由として伝えるには不適切なものを、以下にまとめました。
- 職場の人間関係への言及
- 会社組織の非難・批判
- 任された仕事の不平不満
やはり退職の際に、会社や他人を批判したり悪口を伴うような理由を挙げると、後々トラブルの原因となる場合があります。
もし今の職場に問題があって辞める場合でも、ストレートな表現は極力控えた方が賢明です。
会社を辞めることを直接会わずに伝える方法
退職は直接伝えることがマナーですが、様々な理由で会社に出社できない場合も考えられます。その場合に気を付けるポイントをまとめました。
直接退職を伝えられない場合に注意したいこと
自身で直接退職を伝えられない時とは、以下のようなケースが考えられます。
- 病気や怪我で出社が難しい
- 家族の看護や介護で出社できない
- 上司や同僚からのハラスメントが原因で出社が精神的ストレスになる
これらに該当する場合は、無理に出社する必要は無いでしょう。退職の意思は電話やメールで伝えられるからです。
電話やメール等で退職を伝える場合は、後々トラブルの元にならないように証拠を残しておきましょう。
- 電話の場合は、ボイスレコーダーに録音をしておく
- メールの場合は、送受信履歴を残しておく
のが安心です。退職の意向を会社が受理すれば、以降の必要書類の提出を郵送で行うことで、出社する必要なく会社を辞められるケースが多いです。
会社を辞める時に起こりがちなトラブルと解決法
こちらが円満退社に向けて努力しても、結果としてトラブルに巻き込まれる可能性は否定できません。次に、退職時に起こりがちなトラブルと解決法をまとめてみました。
1. 会社が退職を認めてくれない
こちらから退職の意思を示しても、会社が一方的に退職を認めてくれない事例があります。
会社側が強硬な立場を崩さない場合は裁判等を視野に入れる必要もあります。こちらから意思表示したという証拠を残すようにしましょう。
2. 会社側に損害賠償を請求される
自身の退職により業務に支障をきたすとして、損害賠償請求された事案もあります。雇用契約時の就業規則に記載されていない場合、賠償する責任は一切ありません。
よって退職によって金銭を支払う義務が生じることはまず無いので、安心して退職手続きを進めましょう。
３. 会社側が有休消化を認めてくれない
退職日までに消化できる有給が残っているのにも関わらず、業務の支障になるとして、取得を認めないケースも起こり得ます。
不当に有給取得を認めない場合は、労働基準法に抵触する可能性がありますので、その際は専門機関に相談すると良いでしょう。
退職トラブルの解決策とは
退職時のトラブルがなかなか一人で解決できない場合は、専門家や行政機関に相談することが解決への近道です。具体的には、以下の手順で進めると効果的です。
1.労働基準監督署に相談
2.労働局に相談
3.弁護士に相談
これら3つの主な違いを下記の表にまとめました。
| 労働基準監督署 | 企業の法令違反を調査・指導する |
|---|---|
| 労働局 | 専門家仲裁の下、企業と相談者の話し合いの場を提供する。 |
| 弁護士 | 行政機関で対応できない問題を相談できる。 |
会社側から違法行為を受けたと思ったら、まずは労働基準監督署に相談して、調査・指導をしてもらいましょう。指導を受けても改善しない場合は、労働局に相談すると、専門家が仲裁する場を設けてくれます。
上司や同僚のハラスメントが原因だったり、特に悪質な引き留めや退職時の脅迫を受けた場合は、弁護士に相談して民事裁判も視野に解決策を探してみましょう。
会社を辞めた後の転職活動のポイント
今の仕事を退職したとしても、基本的には違う職場で働くことになるでしょう。そこで転職活動を始める際の心構えと、次の職場選びに大切なことをまとめました。
転職活動を始めるベストなタイミングとは？
転職活動は主に現職に在籍したまま行う場合と、退職してから行う場合に分けられます。
どちらも一長一短ですので、自分に合ったスタイルの転職活動を選びましょう。
| 在籍しながら | 退職してから | |
|---|---|---|
| メリット | 金銭的余裕がある | 転職活動に時間が割ける |
| デメリット | スケジュール面で不便 | 金銭的な余裕がない |
基本的には、転職先が決まってから退職するのが良いでしょう。金銭的に余裕を持った状態で転職活動できるだけでなく、次の働き先が決まっていれば精神的にも安定します。
一方、十分な貯蓄や家族の援助がある場合は、退職後に転職をスタートすることも選択肢です。特に人間関係やハラスメントで心身が弱っている時は、仕事から少し離れてみても良いかもしれません。
転職先を選ぶポイント
なかなか転職先が決まらずにいると、転職活動が長期化する場合があります。そんな時、焦ってしまうと前職の悩みが解決されない転職になってしまいかねません。
以下、各退職理由別に企業選びの注意すべきポイントをまとめてみました。
| 退職理由 | 転職先に求める ポイント |
|---|---|
| 給料が低い | 歩合や昇給制度が明確な企業を選ぶ |
| 労働時間が長い 休暇が少ない |
平均残業時間や福利厚生の欄をチェックする |
| 人間関係が悪かった | 従業員の年齢層や、ネット口コミを見る。 |
転職先で後悔しないためにも、以上のポイントを参考にして、転職活動中に当初の目的を忘れないよう注意しましょう。
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※1：公式サイトの文言によります。
※2：2011年度にリクルートエージェントを利用して転職した方のうち
出典：リクルートエージェント公式サイト
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| 20〜50代 | 全国 |
※公式サイトの文言によります。
出典：doda公式サイト
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マイナビエージェントの年収アップ実績
マイナビエージェントは、転職者の年収アップ実績が豊富です。おおよそ20%も年収がアップすることも。
年収交渉は、切り出すタイミングや希望金額の提示の仕方など、細かいところにも気を遣わなければいけません。
| 公開求人数 | 非公開求人数 |
| 詳細は公式サイト | 未公開 |
| ユーザー年齢層 | 対象エリア |
| 20〜30代 | 全国 |
※掲載している求人数は、いずれも2022年1月4日時点の情報です。
新卒だけど会社を辞めたい！実際に辞める人の割合
会社を辞めようと考えている方の中には、まだ入社して日が浅い方もいるのではないでしょうか。最後に、どのくらいの新卒者が実際に会社を辞めているのか紹介します。
新卒の約30%が3年以内に会社を辞めている
実は新卒者の離職率は、高い水準でキープされています。
※出典：厚生労働省
3人に1人の割合で辞めている現状を見ると、入社後すぐに転職を考える人は決して少なくありません。
新卒者が会社を辞める理由は？
実際に会社を辞めた人は、どのような理由があったのでしょうか？調査してみた結果、以下のような理由が目立ちました。
- 仕事の内容に興味を持てなかった
- 能力・個性・資格を生かせなかった
- 職場の人間関係が好ましくなかった
- 給料が少なかった
- 労働時間、休日等の労働条件が悪かった
入社後の職場とのミスマッチはもちろん、自身の仕事に対する正当な評価を求める声も多くありました。
まとめ
ここまで、会社をすぐ円満に辞める方法を紹介しました。
いざ仕事を辞める際は感情的になってしまったり、辞める職場の人達への心配りを忘れてしまいがちです。しかし、円満に退社することで、次のステージに気持ちよく向かうことができます。
また、転職を志す人の多くは前職に問題を抱えていることも多いでしょう。転職する決断は勇気がいるものですが、転職に成功すれば快適な職場に出会えるかもしれません。
