【2022年最新】年収が高い業界ランキング!転職するコツも解説

仕事をするうえで業務内容や企業のネームバリューなどを気にするとともに、年収面を意識する人は少なくありません。業界によって年収は異なるため、事前にチェックする必要があります。

そこで今回は、年収が高い業界を8選ピックアップし業務内容などを紹介します。また、高年収となる業界をランキング形式で発表し、かつ転職するコツも解説するため参考にしてみてください。

年収が高い業界の特徴についても触れていくため、あわせてチェックしておきましょう。

転職するならどこ?年収が高い業界8選

高年収を獲得するには、平均的に年収が高い業界を把握しておくことが重要です。ここからは、dodaにて発表されている業種別の平均年収をもとに、各業界の特徴も紹介していきます。

出典:doda

メーカー

メーカ業界の平均年収は、男性556万円・女性376万円で全体が455万円となります。メーカーと言ってもさまざまな業種があり、なかでもたばこは全体平均年収が652万円と高い金額です。

主な企業
旭化成、ソニーグループ、ファーストリテイリング、コクヨ、バンダイ、バッファロー、サントリーホールディングス、味の素、江崎グリコ、JT(日本たばこ産業)

メーカーといっても、消費財・食品・製薬・機械・自動車など多種多様に分かれます。

日本を代表するいわゆる大企業が多い業界でもあるため、ゆくゆくは高年収が期待できると言っても過言ではありません。

金融

金融業界の平均年収は、男性489万円・女性371万円で全体が455万円です。金融業界は銀行や証券会社などがあり、なかには外資系銀行などもあります。

また、生命保険やクレジットカード会社などもあり、知名度の高い企業も少なくありません。

主な企業
三井住友銀行、オリックス、東京海上日動火災保険、野村證券、ジェーシービー(JCB)、みずほフィナンシャルグループ、住友生命保険、アフラック、日本郵政グループ

投信や証券会社などは金融業界のなかでも高年収となるため、転職の際はチェックしておきましょう。

商社

総合商社の平均年収は、男性483万円・女性359万円となり全体で434万円です。なお、専門商社では男性443万円・女性344万円で全体が408万円となります。

 商社業界への転職を希望する人は多い理由として、ゆくゆくは高年収を獲得できる可能性に期待できる点が挙げられます。

商社とは物資の販売を中心に行う企業のことで、物の仕入れから販売まですべての工程に携わっている点が特徴で、総合商社・専門商社に分けられます。

総合商社は専門分野を持たずに多様な商材を扱っている点が特徴です。なかでも、いわゆる五大総合商社として挙げられるのは以下となります。

五大総合商社
  • 三菱商事
  • 三井物産
  • 住友商事
  • 伊藤忠商事
  • 丸紅

専門商社は総合商社と違い、専門分野に特化して事業を展開していることが特徴です。

主な企業には、アイグッズ・三愛石油、第一実業などが挙げられます。

IT

IT業界の平均年収は、男性460万円・女性379万円で全体が433万円です。なかでもITコンサルティングは平均年収が高いため、転職を希望する人は少なくありません。

 世界的に有名な企業も多く、これからのネット時代においてITの技術は欠かせません。そのため、ニーズの高さもある注目の業界と言えます。

また、IT業界は新進気鋭のベンチャー企業も多いため、これからに期待が寄せられる点も特徴です。

主な企業
楽天グループ、アマゾンジャパン、NTTデータ、Sky、日本IBM、ヤフー、NTTコミュニケーションズ、サイバーエージェント、日本マイクロソフト

小学生の必須科目にプログラミングが導入された経緯からも、今後の必要性が感じ取れます。

建設・不動産

建設・不動産業界の平均年収は、男性447万円・女性352万円で全体が416万円です。

大規模な住宅開発や都市再開発、リゾート開発などを手がける総合不動産・デベロッパー、ゼネコン、住宅・インテリアなどの企業があります。

 不動産業界とは、土地や建物などに関わることが主な業務です。最近では不動者会社が海外に進出することも増えており、グローバルな展開にも注目されています。

お金を調達するために銀行など金融業界との繋がりがある、また高齢者向け住宅の増加から介護・福祉業界とも連携しているなど、他業界と関わりを持ち働ける点も特徴です。

主な企業
三井不動産、三菱地所、鹿島建設、森ビル、住友林業、一条工務店、東急リバブル、野村不動産、清水建設、大和ハウス工業

なお、建設業は建物を建てる、建物の内部を施工する、土台となる土木工事を行うなどは主な業務となります。

サービス

サービス業界の平均年収は、男性405万円・女性326万円で全体が367万円です。アミューズメント、レストラン・給食・フードサービスなど、一言でサービスと言っても幅広い種類があります。

サービス業と言えば接客をイメージする人は少なくありませんが、提供するものは快適さ・モノ・情報など多岐に渡ります。

サービス業界の種類
  • 情報サービス業:ソフトウェア業、情報処理・提供サービス業
  • インターネット関連:ポータルサイト・サーバ運営業、アプリケーション・サービス、 ウェブ・コンテンツ提供業
  • 宿泊・飲食:旅館、ホテル、食堂、レストラン、酒場
  • 教育・学習支援:幼稚園、学校、学習塾、病院、保健所、保育所、介護老人保健施設
  • サービス:広告代理業、新聞広告代理業、インターネット広告業

また、サービス業は未経験者でも転職しやすい点が特徴です。

求人でも未経験者歓迎というものは少なくありません。

メディカル

メディカル業界の平均年収は、男性494万円・女性349万円で全体が410万円です。医薬品・医療機器など、健康に関わるものを扱うことが仕事になります。

 医療と言うと病院で働く医師や看護師などを想像しがちですが、製薬業界や医療機器業界に勤務する人も含まれます。

直接人に関わるのではなく、間接的に健康を支えることもメディカル業界の特徴です。

主な企業
アイングループ、ウエルシア薬局、日本調剤、スギ薬局、ココカラファイン、日清医療食品、サンドラッグ、クスリのアオキ、SOMPOケア

また、医療に関する製品を提供するための営業や臨床開発など、メディカル業界と言っても仕事内容・役割は多岐に渡ります。

広告・メディア

広告・メディア業界の平均年収は、男性445万円・女性364万円で全体が405万円です。広告代理店、テレビ局、ラジオ、新聞・通信社、出版・印刷といった種類が該当します。

主な企業
博報堂、電通、凸版印刷、日本テレビ、日本経済新聞社、フジテレビ、講談社、日本放送協会、UUUM

新聞や雑誌といったメディアだけでなく、インターネットやスマートフォンの普及により情報提供の方法は変わりつつあります。

テレビ局ではインターネット配信用のチャンネルを設立するなど、時代に合わせた発信を実施しており、今後の成長にも期待できる業界です。

年収が高い業界ランキング

ここまで紹介した業界のなかから、全体の平均年収が高い業界を上位にしたランキングを紹介します。

仕事をする目的の大部分は、生活するためにお金を稼ぐことです。そのため、転職において進むべき道を決める際に、金銭面は非常に重要な判断材料となります。

※このランキングは2022年1月時点の情報をもとに発表しています。
※全体平均が同額の場合は、男女別の金額を比較し高いものを上位にしています。
出典:doda

1位:金融業界:455万円

お金に関することにさまざまな形で関わり、社会・経済を支えることが金融業界の仕事です。

 金融業界と言っても個人や企業へ株式や債権などの金融商品を販売する証券会社や、保険商品の販売を手がける生命保険・損害保険会社などがあります。

そして、金融業界のなかでもさまざまな職種があるため、それにより年収も変わってくるのです。

主な職種
  • 営業
  • ファイナンシャルアドバイザー
  • 証券アナリスト

新型コロナウイルスの影響により業界は冷え込んでいる傾向にあるとの情報も耳にしますが、全体的に高年収となる企業が多いため転職先としてチェックしておきましょう。

同率1位:メーカー業界:455万円

テレビ・衣服・食品・住宅・自動車・医薬品など、身の周りにあるさまざまなものはメーカー業界から提供されています。

 日本のメーカーは世界的にも評価が高く、メイドインジャパンは高品質製品の証とも言われるほどです。

メーカー業界には、営業・資材調達・企画・商品開発・研究など、さまざまな仕事があります。

AIやIoTの導入によるデジタル化で、効率化と収益性の向上を目指している点が業界の特徴です。

3位:商社業界:434万円

企業の仲介役を担うことで、互いに利益を生む出すなどやりがいを感じられる仕事として人気があります。また、将来的に高年収を獲得できる可能性を秘めている点も注目される理由です。

商社の主な職種
  • 営業
  • 商品開発
  • 営業事務・貿易事務
  • 事業企画
  • カスタマーサービス

グローバルに展開する商社は少なくないため、例えば営業として働く場合は語学力を求められるでしょう。

商品開発に携わる場合は、コアターゲット層を見極めて消費者が求める商品の開拓・開発力が必要です。

年収が高い業界の特徴

専門性が高い

専門性・希少性の高い業界は、それだけ知識やスキルが必要となるため年収に反映されることが珍しくありません。取得が難しい資格や訓練が必要となることも多いのです。

 簡単に言うと、誰でもできる仕事をしていては高年収を獲得できないことを意味します。スキルや経験値は、金銭面に大きく関係してくると言っても過言ではありません。

取得が難しい弁護士資格や医師、あるいは薬剤師といった仕事は普通の人では務まりません。

今までの努力や苦労が、実際に働いたときにお金として返ってくるという感覚です。

企業規模が大きい

企業規模の大きさも、平均年収の多さに関係しています。いわゆる大企業は経営基盤が安定している傾向にあるため、社員の給与も高い設定となるのです。

 企業の経営が安定していれば、当然社員への報酬も多くなります。また、基本給だけでなくボーナスや福利厚生にも反映されるなど、働きやすさが特徴です。

ただし、企業規模が大きいからと言い必ずしも年収が多いとは限りません。最近では新型コロナウイルスの影響で、大企業も経営に大打撃を受けています。

経済状況は企業の給与体制に大きく関係するため、あくまで企業規模は一つの目安として考えておきましょう。

海外赴任がある

海外赴任や転勤がある企業は、平均年収が高い傾向にあります。その理由は、生活への影響を考慮しているからです。

 単身赴任あるいは家族で引っ越すなど、異動が多いと生活への負担がかかります。そのため、事情を踏まえたうえで報酬を多く設定しているのです。

日本だけでなくグローバルに活躍できることは、今の時代喜びに感じる人も少なくありません。それでいて年収も高いとなれば、働くうえでの満足度は高いものがあるでしょう。

実力主義

企業の給与に関する評価方法として、実力主義となる場合は高年収が期待できます。成果をあげればあげるほど収入に反映されるため、モチベーションにも繋がります。

若い社員でも高年収を狙えるよう、最近では年功序列から実力主義に移行しつつある企業は少なくありません。

 成果をあげればボーナスの支給額がアップする、昇給する、昇進するといった評価を受けます。20代でも1,000万円近い年収を獲得する人も少なくないのです。

転職先を選ぶ際は、企業風土として年功序列の色が濃いのか、それとも実力主義な社風なのかは要チェックとなります。

年収が高い業界に転職するコツ

自己分析をする

自己分析をして、自分のスキルや経験をどのように活かせるか整理することが重要です。つまり、自分の売りとなるアピールポイントを洗い出すことが転職活動を成功させるカギとなります。

主なチェックポイント
  • 過去の仕事で身に付けたスキルは何か
  • 今までの経験で仕事に活かせることは何か

新たに転職する業界と今まで働いていた業界が違うものだとしても、何か通ずるものがあり経験を活かせることは少なくありません。

企業としては即戦力を求めている傾向にあるため、応募書類や面接にて自分をアピールできるよう整理しておきましょう。

専門知識を身に付ける

高年収となる業界の仕事は、簡単に言うと「誰にでもできない業務」を扱っている傾向にあります。つまり、専門性が高い仕事であればそれなりの報酬を受け取れるのです。

 専門的な知識やスキルを身に付けている人材は、企業として大変魅力的です。そういった人材は即戦力とみなされることから、内定率アップの期待が持てます。

要は、替えがきかない存在になることが高年収を得ながら働くうえで必要となるのです。

活かせる資格を取得する

高年収を獲得できる業界で働くにあたって、資格を保有していることが求められる可能性は高いです。企業によっては、資格手当を受けられる場合もあります。

活かせる資格
  • 宅地建物取引士
  • FP(ファイナンシャルプランナー)
  • 社会保険労務士
  • キャリアコンサルタント
  • 中小企業診断士
  • ITストラテジスト

高年収を獲得できる業界に転職するうえで、資格を保有していることは企業にとって魅力的な人材と認識してもらいやすくなります。

転職エージェントを活用する

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主なサポート内容
  • 非公開求人の紹介
  • 応募書類の添削
  • 面接対策
  • スカウトサービス
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まとめ

この記事では、年収が高い業界を8選ピックアップしたうえで高いものを上位にしたランキングを発表し、かつ転職するコツも解説しました。

高年収となる業界を把握し、転職を成功させるために必要なスキルや資格などを身に付けるといった準備をしておきましょう。

転職エージェントを活用することで、キャリアアドバイザーの全面的にバックアップにより内定率アップが期待できます。

記事内で紹介した転職エージェントはいずれも無料で利用できるため、年収アップを目指す人はぜひチェックしてみてください。

・本記事の内容は、本記事内で紹介されている商品・サービス等を提供する企業等の意見を代表するものではありません。
・本記事の内容は、本記事内で紹介されている商品・サービス等の仕様等について何らかの保証をするものではありません。本記事で紹介しております商品・サービスの詳細につきましては、商品・サービスを提供している企業等へご確認くださいますようお願い申し上げます。
・本記事の内容は作成日または更新日現在のものです。本記事の作成日または更新日以後に、本記事で紹介している商品・サービスの内容が変更されている場合がございます。
・本記事内で紹介されている意見は個人的なものであり、記事の作成者その他の企業等の意見を代表するものではありません。
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