年収600万円の手取り額は?生活レベルや年収アップもコツも解説

年収600万円は手の届きそうな金額であるため、達成したいと考える人も多いでしょう。年収600万円を目指すためには、目標達成の難易度や手取り額などを詳しく知る必要があります。

また、転職においてどの程度の年収を目標に設定するべきか悩んでいる人は、年収600万円を参考にすると良いでしょう。

年収600万円の手取りや生活レベルを知ることで、自分に必要な年収額がイメージできるはずです。

そこで今回は、年収600万円の手取り額生活レベルについてご紹介します。

この記事でわかること
  • 年収600万円の人の手取額
  • 年収600万円の生活レベル
  • 年収600万円を目指せるおすすめの仕事
  • 年収600万円の人の節税対策

年収600万円を目指すためのコツなども紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

年収600万円の人の手取り額は?所得税の目安も解説

年収600万円の場合の所得税は、約20万円です。所得税のほかにも住民税が約30万円、健康保険料が約35万円、厚生年金保険が約55万円、雇用保険が約2万円となり、計算すると手取りの目安は約458万円となります。

ただし、扶養家族がいる場合はケースバイケースで控除が適用され、手取り額は458万円より少し増えるでしょう。

 所得税率は7段階に区分されており、収入が上がるほど給与から引かれる税金額は高くなります。

年収600万円の人が適用されるのは、330万円から640万円未満にあたる3段階目の税率です。

所得金額 税率(%) 控除額
3,300,000~
6,949,000円まで
20 427,500円
6,950,000~
8,999,000円まで
23 636,000円

同じ年収600万円台でも695万円を超えると税率がアップすることから、諸条件にもよりますが、税率20%の範囲で収まる年収600万円は手取り額での勝ち組とも言われています。

扶養家族の条件によっては、配偶者控除や扶養控除も適用されます。

出典:国税庁「給与所得と税」

年収600万円の生活レベル|貯金・結婚・子育て

年収600万円は、月収に換算するとおよそ38万円前後になります。ライフステージによって生活レベルは異なるため、ここでは一人暮らし、二人暮らし、ファミリー世帯それぞれの生活レベルについてご紹介します。

一人暮らし

一人暮らしの場合の月の支出例は、以下の通りです。

一人暮らしの生活費例
  • 家賃:5万~10万円
  • 食費:4万円
  • 水道・光熱費:2万円
  • 通信費:1万円
  • 雑費:3万円
  • 交際費:3万円

家賃を10万円で見積もると、上記のように23万円の支出が予想されます。38万円から支出を引くと、残りは15万円程度です。

 ほかにも個人的に加入する保険料や趣味に使うお金、仕送りや奨学金返済などによる出費を約6万円と仮定しても、月々9万程度は自由に使えるお金が残ります。

将来に備えた貯金や独身ならではの自由なお金の使い方ができるため、年収600万円の1人暮らしは高い生活レベルが予想されます。

家賃をもっと抑えられる場合、10万円以上自由に使えることもあるでしょう。

二人暮らし

二人暮らしの場合、支出は一人暮らしより多くなるため、パートナーの収入によって生活レベルが異なります

二人暮らしの生活費例
  • 家賃:6万~10万円
  • 食費:6万円
  • 水道・光熱費:2万円
  • 通信費:2万円
  • 雑費:5万円
  • 交際費:5万円

家賃を10万円と仮定すると、支出の合計が30万円となります。保険料や医療費などで3万円の支出を想定すると、月給の残りは5万円です。

収入のないパートナーとの二人暮らしでも、毎月5万円貯金ができれば将来に備えることができます。

 ただし子育てなどを視野に入れた場合、月々の支出を見直す必要に迫られるでしょう。

家賃、通信費などの固定費の見直しで貯金額は増やせます。また、年収600万円の二人暮らしは、パートナーの収入があれば、より余裕のある生活が送れるはずです。

パートナーの収入によっては、より家賃の高い物件に住むこともできそうですね。

ファミリー世帯

年収600万円のファミリー世帯は、子どもの成長にともない出費が増える傾向にあります。子ども二人の四人ファミリーの場合の支出を以下にまとめました。

四人家族の生活費例
  • 家賃:8万~10万円
  • 食費:8万円
  • 水道・光熱費:2万円
  • 通信費:2万円
  • 雑費:5万円
  • 交際費:5万円

上記の支出が総額32万円で、そこに保険料や子どもの成長に応じておむつ代などの雑費、習い事の費用、学費などを足していくと、月給の残りが2万円前後となる可能性もあるでしょう。

さらにファミリー世帯はマイカー購入なども考えておく必要があります。

年収600万円でパートナーに収入がない場合も、通信費や交際費などを見直すことで、将来への備えができるはずです。もちろんパートナーの収入額によっては、より高いレベルの生活が可能です。

 年収600万円のファミリー世帯で生活レベルを下げたくない場合はパートナーが働くなど、収入の軸を増やすと良いでしょう。

将来の備えやマイホーム購入を検討している場合は、パートナーの収入など副収入をそのまま貯蓄することで、一気に貯金額を増やすことも可能です。

【男女・年代別】年収600万円は難易度が高い?

国税庁が発表した「令和二年の民間給与実態統計調査」によると、日本で年収600万円台の人の割合は約6.5%です。割合からみると、年収600万円の難易度は高いといえそうです。

日本人全体の平均給与は約433万円のため、年収600万円は平均給与よりも約167万円多く稼いでいることになります。

正規雇用だけで見た平均年収は496万円で、それでも約100万円の差がある状況です。

 非正規雇用の平均年収は176万円という現状で、年収600万円を目指すためには正規雇用が必須条件といえそうです。

日本全体では上記のような結果が出ていますが、性別や年代による年収600万円を得る人口には差があるでしょうか?ここからは、男女別・年代別にチェックしていきましょう。

出典:国税庁 令和2年分 民間給与実態統計調査

男女別

年収600万円の難易度を、男女別の平均年収から見ていきましょう。

男性の平均年収 女性の平均年収
532万円 293万円

男性の場合は平均給与額と年収600万円の差額は68万円となり、手が届く範囲といえそうです。しかし、女性の平均年収は293万円のため、年収600万円を目指すのは難易度が高いのが現状です。

とは言え、上記はあくまでも女性全体の平均年収です。年齢や職種、雇用形態による差を考慮すると、平均年収以上に稼ぐ女性もいると考えられます。

女性はライフステージの変化によりキャリアを断念せざるを得ないケースも多いでしょう。

出典:国税庁 令和2年分 民間給与実態統計調査

年齢別

日本ではまだ年功序列型の給与形態が多いため、年齢が上がるにつれて年収600万円が可能になるかもしれません。

ここでは、大手転職エージェントodaによる調査結果をもとに、年齢別の平均年収をご紹介します。

年代 全体の平均年収 男性の平均年収 女性の平均年収
20代 341万円 363万円 317万円
30代 437万円 474万円 378万円
40代 502万円 563万円 402万円
50代以上 613万円 664万円 435万円

「全体」「男性」の平均年収が50代で600万円台に到達しているのがわかります。

 特に男性は40代で563万円となり、あと数万円で年収600万円を達成できる状況です。

女性は50代以上でも平均435万円で、600万円の年収を実現できるのは一握りといえそうです。

あくまで平均値のため20代や女性で年収600万円以上稼いでいる人もいますよ。

年齢や性別だけでなく、職業やポジションなどで年収には大きな開きがあるため、平均と比較して年収600万円を諦めるのではなく、どうすれば年収600万円を達成できるのかという視点で考えていきましょう。

参考:doda

年収600万円を目指せるおすすめの職種

各調査結果により、20代、30代、女性が年収600万円を目指すのは難易度が高いことがわかりました。しかし、職種や業種によっては若くても年収600万円を期待できます。

年収600万円を目指したい人は、思い切って給与相場の高い仕事に転職するのもひとつの手です。

年収600万円を目指せる職種例
  • 外資系
  • エンジニア
  • コンサルティング

ここからは、年収600万円を目指せる職種について解説していきます。

外資系

外資系企業は世界中でビジネスを展開しているため、給与がグローバル基準となっています。

 日本はバブル崩壊以降物価水準、給与水準ともに低成長を続けているため、グローバル基準の給与は日本の給与水準よりも高いのが現状です。

グローバル企業は各拠点で激しい人材獲得競争を繰り広げています。そのため外資系企業では年齢や性別を問わず、優秀な人材には高額な年収が支払われるのが特徴です。

また、外資系企業のほとんどが成果に応じてインセンティブを支払う制度を導入しており、努力次第でより多くの年収を得られます。

ただし、外資系企業は退職金制度がないため、退職後の生活費は月収からコツコツ貯めておく必要があります。

出典:外資系企業の年収一覧|平均年収.JP

エンジニア

エンジニア全体の平均年収は452万円といわれており、600万円に程遠い感じがしますが、エンジニアはポジションによって年収に大きな格差がある職業です。

 転職先でプロジェクトの管理を一手にひきうける「プロジェクトマネージャー」や、営業部門で専門的な説明を担う「プリセールス」などのポジションにつけば、30代で年収700万円台を狙うことも可能です。

在宅ワークも可能で、女性のライフステージの変化にも対応できるのも魅力です。

エンジニアとして現場で経験を積むことで、年収アップも期待できます。

出典:ITエンジニアの平均年収はいくら?給料アップを目指す方法や転職事例も解説|doda

コンサルティング

コンサルティング職も高収入を得られる職種です。コンサルタントは企業の経営層が抱える課題に対してアドバイスをする職業のため、高い専門知識やプレゼンテーション能力が求められます。

 結果を出すことが求められるため、プレッシャーも多い職業ですが、仕事ぶりが認められれば大企業との専属契約なども可能で、将来的に独立も視野にいれることができます。

コンサルタントは前職での経歴が高く評価されるため、転職者に有利な求人も見つけられるでしょう。

仕事内容は多岐に渡り、ひとつの案件に長期たずさわることもあります。

出典:平均年収ランキング(165職種別の平均年収/生涯賃金)【最新版】|doda

年収600万円で住宅ローンは組める?

年収600万円でも住宅ローンは組めます。ただし、高額なローンになるため返済も長期に渡ります。

 年収から返済可能額を計算して、無理なく毎月の返済ができるようにしておきましょう。

住宅ローンは収入に対する返済額の割合となる「返済負担率」で計算するのがおすすめです。返済負担率が25~35%となるよう借入額を調整するのが一般的です。

返済負担率の計算式

返済負担率(%)=年間返済額÷額面年収×100

ただし、将来に渡って年収600万円が保証されているわけではありません。会社の経営状態によって年収がダウンすればローン返済が苦しくなるでしょう。

年収600万円で無理なく住宅ローン返済をしていくためには、できるだけ頭金を入れてローン金額を減らすのがおすすめです。

年収600万円の人が最大の35年で住宅ローンを組んだ場合、3,952万円が借入可能額となります。

年収600万円の人が手取り額を増やすには?

年収600万円の人が無理なく手取り額を増やすために、いくつかの支出の見直しをおすすめします。

手取りを増やせる節約例
  • 家賃や光熱費の見直し
  • 通信費の見直し
  • 保険料の見直し
  • 交際費の見直し

支出で大きな割合を占めるのは家賃です。現在の家賃が収入に見合ったものかどうか一度考えてみましょう。賃貸の更新料などがある場合は更新前にほかの物件を探すのもおすすめです。

一人暮らしをしている人は実家に戻り、実家から通える職場への転職をすることで家賃支出や交通費を抑えられます

通信費は近年格安スマホなどの台頭で低額化しています。

過去のプランのままで見直しをしていない人は適切なプランへの変更や、キャリア変更で通信費を節約できるかもしれません。

保険料は年齢に応じて見直しが必要です。高すぎる保険に加入している人は、窓口で一度相談してみるのがおすすめです。

 保険商品は数年単位で改訂されるため、現在加入している保険では保険料が支払われないケースもあります。

また、ファミリー世帯は独身時代より交際費を抑える必要があります。ある程度の息抜きは重要ですが、家族の将来のことも考えてできるだけ貯金額を増やしましょう。

年収600万円の人におすすめの節税対策

ふるさと納税

ふるさと納税は、自己負担額2,000円で寄付先の自治体から返礼品として、特産物や日用品を受け取ることができる制度です。

 寄付金額から2,000円を差し引いた金額の税金控除が受けられます。

例えば3万円のふるさと納税をすることで、3万円分の自治体が設定した返礼品が受け取れるうえ、28,000円の税金控除が受けられるという仕組みです。

つまり3万のふるさと納税をすることで9,000円分程度の返礼品を受け取り、28,000円の税金控除が受けられるのです。返礼品をお米や日用品にすることで、節約につながります。

返礼品は寄付金額の3割以内になるよう設定されています。

住宅ローン控除をうける

住宅ローン控除は、年収3,000万円以下の人が10年以上の住宅ローンを組んだ場合に受けられる控除です。ローンを組んだ後10年間、ローン残高の1%の税金が年末調整によって還ってきます。

年収600万円の人は年収の条件はクリアしているため、そのほかの要件を満たしていれば還付の対象となります。

iDeco

iDeCoは、個人で老後に備える年金です。掛金が全額所得控除となるため、掛金が多いほど税金控除の恩恵を受けられます。

また、通常の個人年金の場合は、利息や運用益から税金が引かれてしまいますが、iDeCoは非課税です。さらに、年金の受取時も一定額まで税制優遇が受けられます。

 年金受け取りの場合は公的年金等控除対象に、一時金受け取りなら退職所得控除の対象になります。

たとえば年収600万円の45歳会社員が月々12,000円iDeCoで積立をした場合、本来の課税所得からiDeCoの年間掛金となる14万4,000円が所得控除対象となり、28,800円の減税が可能です。

iDeCo公式サイトで税制優遇シミュレーションが可能なので、参考にしてみましょう。

iDeCoは掛金や年収、積立年数によって控除金額が異なりますよ。

【3分で分かる】年収を上げたいならまずは年収査定がおすすめ

年収を上げたい方は、まずは自分の適正年収がいくらなのか知る必要があります。適正年収を知ることで、今の年収が自分に適正なのか・それとも転職をするべきなのか判断がつくでしょう。

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年収600万円を目指すための3つのコツ

昇進を目指す

今の仕事を続ける場合は、ポジションアップで年収600万円を目指しましょう。

 給与形態が明確になっている企業であれば、給与規定でどのポジションになれば年収600万円が達成できるか確認できます。

ただし、年功序列制度が根強く残る企業では上位ポジションがなかなか空かず、高いスキルがありながら年収がアップしないというケースもあるので注意が必要です。

転職をする

今すぐ年収600万円を目指すなら、給与水準が高い業種や実力主義の企業などへの転職もおすすめです。

転職エージェントで利用できる主なサービスは以下の通りです。

転職エージェントのサービス例
  • キャリアカウンセリング
  • 求人紹介
  • 応募書類の添削
  • 面接対策
  • 年収や待遇などの交渉代行
  • 業界の転職動向の共有

企業の採用担当者との年収アップ交渉に力を入れている転職エージェントもあるため、自分で交渉するのが苦手な人にもおすすめです。

年収600万円を達成するためには、転職先の選別が重要です。

 各業界に精通した転職のプロにサポートしてもらうことで、自分一人で転職活動をするよりも好条件の求人を見つけやすくなるでしょう。

転職エージェント利用で、企業から提示された年収よりも高い年収で転職成功した事例も多くあります。

転職エージェントは自分に合った転職先を無料で紹介してくれますよ。

副業をする

本業で年収600万円が難しい場合には、収入の柱を増やす「副業」もおすすめです。ここではおすすめの副業をいくつかご紹介します。

稼げる副業例
  • デリバリー配達員

  • webライター

  • 動画編集

本業の休みが比較的多い場合は、デリバリー配達員などのバイトを単発で入れるのも良いでしょう。例えばデリバリー配達員のバイトは出来高制で、1件2,000円程度の収入が得られます。

一日に10件以上配達をすれば、2万円以上の副収入が期待できますよ。

すきま時間や在宅で稼ぎたい人は、Webライターや動画編集がおすすめです。どちらもスキルと環境が整っていればいつでもスタートできます。

 クラウドソーシングで案件をチェックでき、高単価なものであれば1件1万円以上の案件も見つけられます。

ただし、社員規則によって副業を禁止している企業もあるため、副業を始める前には必ず確認しておきましょう。

年収600万円を目指す人におすすめの転職エージェント3選

迷ったらここ!無料登録のメリットが大きい転職エージェント

リクルートエージェント

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リクルートエージェントのおすすめポイント※1
  • 業界最大級の非公開求人数
  • 転職した方の6割以上が年収アップを実現※2
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  • 転職のプロがマンツーマンでサポートしてくれる
  • 40年以上培ったどこよりも豊富な経験とノウハウがある

リクルートエージェントは、転職支援実績と求人数の多さが魅力の転職エージェントです。

これまでリクルートエージェントを利用して転職した方は、37万人以上。この支援実績は、数ある転職エージェントの中でもNo.1に輝いています。※1

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などと、利用は無料にも関わらずサポートが手厚いからです。

その上リクルートエージェントは、ネット上に公開されていない非公開求人を20万件以上保有しており、その中からあなたの強みや適性に合った求人を、無料で紹介してくれます。

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転職のプロに客観的にみてもらうことで、自分で気づけなかった自分のスキルや価値を見つけ出せるでしょう。

リクルートエージェントの年収アップ実績

リクルートエージェントを通じて年収アップを実現した方は、6割以上です(2011年度)

リクルートエージェント 転職者の年収増減

公開求人数 非公開求人数
15万3,162件 20万8,856件
ユーザー年齢層 対象エリア
20〜50代 全国

※1:公式サイトの文言によります。
※2:2011年度にリクルートエージェントを利用して転職した方のうち
出典:リクルートエージェント公式サイト

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doda

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doda 年代別の平均年収アップ率

※調査期間:2013年1月〜2014年6月にdodaエージェントサービスを利用して転職した方

公開求人数 非公開求人数
11万5,430件 未公開
ユーザー年齢層 対象エリア
20〜50代 全国

※公式サイトの文言によります。
出典:doda公式サイト

 

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※掲載している求人数は、いずれも2022年1月4日時点の情報です。

まとめ

今回は年収600万円の手取り額や、手取り額を増やす方法、年収600万円以上を目指すポイントなどを解説しました。

年収600万円だと、手取り額の目安は458万円ほどです。一人暮らしや二人暮らしの場合は生活できますが、ファミリー世帯の場合は将来に備えて貯蓄するためにも支出の見直しがポイントとなります。

今の職場で年収アップが見込めない場合は思い切って転職を検討しましょう!

まずは転職エージェントなどで年収600万円を目指せる転職先があるか、探してみませんか。

記事内ではおすすめの転職エージェントをご紹介したため、キャリアアドバイザーのサポートを受けながら年収アップを目指して転職活動を始めてみてください。

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